2023年3月31日金曜日
2023/1 米・ケースシラー住宅価格指数 全国指数 上昇率 (実質、2022/12起点) -1.0%
- 米・ケースシラー住宅価格指数
- ２０２３年１月
- 全国指数
- 名目値
- ２９６．１２ポイント
- 実質値
- ２９３．７５ポイント
- 実質値は、CPI-Uを用いて換算。
- 実質価格上昇率・・・２０２２年１２月の逆イールドを起点
- －１．０%
2023年3月30日木曜日
2022/4Q 日本の家計・正味金融資産 +0.8% 前期比 △
- 日本銀行
- ２０２２年４Ｑ末
- 資金循環表
- 日本の家計・正味金融資産(注)
- １６４４兆１８５６億円
- 前期比、０．８%増
- 注）日本の家計・正味金融資産は、資金循環表の家計・金融資産・負債差額を取得したもので、預金や株式、債券などの資産から、住宅ローン、消費者ローン、ショッピングローンなどの負債を控除した残高です。
2022/4Q 日本の公的債務 GDP比 239.6% ▼
- 日本銀行
- ２０２２年４Ｑ末
- 資金循環表
- 日本の公的債務(注)÷名目ＧＤＰ
- ２３９．６％
- 前期比、６．５ポイント減
- 前年同期比、１０．０ポイント減
- 注）
- 日本の公的債務＝（国庫短期証券＋国債･財融債＋政府機関債＋地方債）の各残高合計
- 名目ＧＤＰは、季節調整済みの支出側。
2023/1Q 米・南部石油ガス事業者 事業活動度 +2.1 ▼
- 米・ダラス連銀
- ２０２３年１Ｑ
- 南部(第１１地区*)石油ガス事業者の事業活動度
- プラス２．１ポイント
- 前期比、２８．２ポイント減
- *第１１地区とは、テキサス州、ルイジアナ州北部、ニューメキシコ州南部。
2023年3月29日水曜日
2023年3月28日火曜日
2023/1 不動研住宅価格指数 上昇率 (実質、2022/12～) -0.3%
- 日本不動産研究所
- ２０２３年１月
- 不動研住宅価格指数
- 首都圏総合指数(名目)
- １１５．２３ポイント
- 首都圏総合指数(実質)
- １１４．３５ポイント
- 実質価格は、CPI(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を用いて換算。
- 実質価格上昇率・・・２０２２年１２月の米国債・逆イールドを起点
- －０．３%
2023/1 不動研住宅価格指数（首都圏） +7.36% 前年同月比 ▼
- 日本不動産研究所
- ２０２３年１月
- 不動研住宅価格指数
- 首都圏総合指数
- １１５．２３ポイント
- 前月比、０．４９ポイント増
- 前年同月比、７．３６%増
- 注) 不動研住宅価格指数とは、首都圏の中古マンションに関して、財団法人東日本不動産流通機構に登録された成約情報を活用し、同一物件の価格変化に基づいて算出された指数です。
2023年3月27日月曜日
1975年～1979年 米・S&P500指数 名目と実質
- 米・S&P500指数 名目と実質
- １９７５年１月～１９７９年１２月
- 増加率・・・１９７５年６月(新築住宅販売件数の反転)～１９７９年１月(逆イールド)
- 名目値・・・７．９%増
- 実質値・・・２１．７%減
- 注 実質値は、CPI-U(less shelter)を使用して求めた。
2023年3月26日日曜日
1973年～1975年 米・S&P500指数 名目と実質
- 米・S&P500指数 名目と実質
- １９７３年１月～１９７５年１２月
- 増加率・・・１９７３年７月(逆イールド)～１９７５年６月(新築住宅販売件数の反転)
- 名目値・・・１２．７%減
- 実質値・・・３１．０%減
- 注 実質値は、CPI-U(less shelter)を使用して求めた。
2023年3月25日土曜日
1970年～1973年 米・S&P500指数 名目と実質
- 米・S&P500指数 名目と実質
- １９７０年１月～１９７３年１２月
- 増加率・・・１９７０年５月(新築住宅販売件数の反転)～１９７３年７月(逆イールド)
- 名目値・・・３９．１%増
- 実質値・・・１８．６%増
- 注 実質値は、CPI-U(less shelter)を使用して求めた。
2023年3月24日金曜日
2023/2 米・新築住宅販売価格 中央値 上昇率 (実質、2022/12起点) -8.0% △
- 米・商務省
- ２０２３年２月
- 月次調査
- 新築住宅販売価格、中央値(名目)
- ４３８，２００ドル
- 新築住宅販売価格、中央値(実質)
- ４３２，２３１ドル
- 実質価格は、CPI-Uを用いて換算。
- 実質価格上昇率・・・２０２２年１２月の逆イールドを起点
- －８．０%
2023年3月23日木曜日
1968年～1971年 米・S&P500指数 名目と実質
- 米・S&P500指数 名目と実質
- １９６８年１月～１９７１年１２月
- 増加率・・・１９６９年１月(２回目の逆イールド)～１９７０年５月(新築住宅販売件数の反転)
- 名目値・・・２５．４%減
- 実質値・・・３１．７%減
- 注 実質値は、CPI-U(less shelter)を使用して求めた。
逆イールド発生から３か月後のイールドカーブと株価水準(S&P500)の比較
２０２３年
２０１９年
２００６年
注)
・株価チャートの垂直線が当該位置。
・１９８９年は既に順イールド(10Y-3M>0)に戻っているため、黒色線になっている。
・何れも、未だ景気後退に至っていない。
