1975年～1979年 日本の実質株価の推移 (景気拡大期)

上の最初のグラフは、１９７５年から１９７９年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この時期は、第一次オイルショックの終結でＣＰＩは右肩下がりの傾向を示していますが、ほぼ、全ての期間で、４％を上回り、株式投資には適さない時期だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
実質値は、日本の鉱工業生産指数の反転が発生した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。
名目値は、右肩上がりでしたが、高いインフレ率のため、実質値は、ほぼ、横這いでした。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
１９７５年から１９７９年までの日本の景気拡大期においては、名目の上昇率は、３９％だったのに対して、実質の上昇率は、２％に留まっています。
インフレ率が高かったため、名目と実質の差が大きくなっています。
また、過去６回の景気拡大期で、下から２番目の低い実質の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。
２．この時期における日本の鉱工業生産指数は、四半期ベースで発表されているため、その変化は、各四半期の最初の月（１月，４月，７月，１０月）に発生したと見なして、グラフにプロットしています。