2017年11月30日木曜日
2017/10 新設住宅着工戸数 前年同月比 -4.8% ▼
・国土交通省
・2017年10月
・建築着工統計
・新設住宅着工戸数、8万3057戸
・前年同月比4.8%減
・10月新設住宅着工戸数は前年比4.8%減=国交省
・建築着工統計調査報告 時系列一覧
失敗しない住宅選び講座 過去データ
2017/10 イラク原油生産量 444万バレル/日 ▼
IEAが発表した2017年10月のイラクの原油生産量は、前月から9万バレル減って、日量444万バレルとなりました。
【2016年】
年平均 4.42
【2017年】
2Q 4.50 3Q 4.52
8月 4.51
9月 4.53 10月 4.44
単位:百万バレル/日
|
2017年11月29日水曜日
2017/10 サウジアラビア原油生産量 1,005万バレル/日 △
IEAが発表した2017年10月のサウジアラビアの原油生産量は、前月比8万バレル増の、日量1005万バレルとなりました。
【2016年】
年平均 10.42
【2017年】
2Q 9.97 3Q 9.99
8月 9.96
9月 9.97 10月 10.05
単位:百万バレル/日
|
2017/12 米・シェール原油生産性 前月比 +0.7% =>
・米・エネルギー情報局(EIA)
・2017年12月 ・米・掘削生産性レポート ・パーミアン地区シェール油田生産性、586バレル/リグカウント・日 ・前月比0.7%増、前年同月比、5.6%減 ・EIA Drilling Productivity Report |
2017/9 米・住宅価格指数 +6.2% 20都市 前年同月比 △
米S&P社から、2017年9月の米国の住宅価格指数(ケースシラー指数、20都市圏、季節調整前)が発表され、前年比6.2%の上昇となりました。
全国指数も、前年比6.2%増となっています。
上の最初のグラフは、1987年からのケースシラー指数(名目、季節調整後)の推移です。
青い線が、10都市の指数で、赤い線が、20都市の指数、黄色い線が、全国市場指数です。
青い線が、10都市の指数で、赤い線が、20都市の指数、黄色い線が、全国市場指数です。
拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。
Case-Shiller: National House Price Index increased 6.2% year-over-year in September
Case-Shiller: National House Price Index increased 6.2% year-over-year in September
上の二番目のグラフは、ケースシラー指数(名目、季節調整後)の対前年比の推移です。
2017年11月28日火曜日
2017/9 不動研住宅価格指数(首都圏) 89.16 △
・日本不動産研究所
・2017年9月
・不動研住宅価格指数
・首都圏総合指数、89.16ポイント。
・前月比0.67ポイント増。
・日本不動産研究所 不動研住宅価格指数
・不動研住宅価格指数とは、首都圏の中古マンションに関して、財団法人東日本不動産流通機構に登録された成約情報を活用し、同一物件の価格変化に基づいて算出された指数です。
2017/10 米・住宅販売レシオ 8.0 =>
2017年10月の米国の住宅販売レシオは、8.0となりました。
中古住宅販売(年率)A:548万戸
新築住宅販売(年率)B:68.5万戸
住宅販売レシオ(=A/B):8.0
中古住宅販売(年率)A:548万戸
新築住宅販売(年率)B:68.5万戸
住宅販売レシオ(=A/B):8.0
上のグラフは、1994年からの新築住宅販売と中古住宅販売を重ね合わせたものです。
住宅バブル崩壊の影響で、ギャップが広がっていますが、次第に縮小していくと考えられます。
住宅バブル崩壊の影響で、ギャップが広がっていますが、次第に縮小していくと考えられます。
拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。
A few Comments on October New Home Sales
A few Comments on October New Home Sales
2017/10 米・新築住宅販売 年率68.5万戸 △
米・商務省が発表した2017年10月の米国の新築住宅販売は、季節調整済みで前月比6.2%増の年率68.5万戸となりました。
上のグラフは、米国の新築住宅に関する以下の推移です。(1963年~)
・販売戸数
・供給月数(=在庫戸数÷販売戸数)
・在庫戸数・・・緑色:未着工、青色:建設中、赤色:完工
・販売戸数
・供給月数(=在庫戸数÷販売戸数)
・在庫戸数・・・緑色:未着工、青色:建設中、赤色:完工
拡大図は、以下のリンクを開いて、各グラフをクリックしてください。
New Home Sales increase to 685,000 Annual Rate in October
New Home Sales increase to 685,000 Annual Rate in October
2017年11月27日月曜日
2017/10 米・マネタリーベース 前月比 -0.4% △
・FRB
・2017年10月
・米・マネタリーベース
・マネタリーベース。前月比、0.4%減。前年同月比、7.3%増
・FRED AMBSL
・グラフの値は、セントルイス連銀による補正後の値であり、報道発表の値とは異なります。
2017/11/4週 日本の倒産 大型 0 中小規模 3
2017年11月第4週の日本の大型倒産(負債200億円以上)は、有りませんでした。
21週連続で大型倒産が発生しませんでした。
21週連続で大型倒産が発生しませんでした。
負債200億円未満の中小規模の倒産は、3件でした。
中小規模の倒産の中で最大の負債額は、宮崎カーフェリー株式会社など2社の80億円でした。
中小規模の倒産の中で最大の負債額は、宮崎カーフェリー株式会社など2社の80億円でした。
2017/11/4週 黒点数 0=>15 Max:15 Min:0
2017年11月第4週の黒点情報・・・黒点数が15に増加
2017/11/21 15:05 高速太陽風が到来し、磁気圏の活動も高まっています。
2017/11/22 13:02 高速の太陽風が続いています。太陽は無黒点で穏やかです。 2017/11/23 08:06 高速太陽風は終わりに近付いています。 2017/11/24 14:22 太陽風は低速風に変わりかけています。 2017/11/25 09:30 新しい黒点が発生しています。太陽風は平均的な速度に上がっています。 2017/11/26 10:36 太陽で弱い爆発現象が発生しています。太陽風は低速になっています。 |
2017年11月26日日曜日
1975年~1979年 米CPI-U 景気指標との関係
上の最初のグラフは、1975年から1979年までの米国の景気拡大期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気拡大期においては、全ての期間で、4%を上回っていることから、株式投資に適していない期間だったと考えられます。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気拡大期においては、全ての期間で、4%を上回っていることから、株式投資に適していない期間だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の推移です。
やや、上昇していますが、ほぼ、横這いとも言えます。
やや、上昇していますが、ほぼ、横這いとも言えます。
上から三番目のグラフは、米国の過去のS&P500指数の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
1975年から1979年までの米国の景気拡大期においては、約10%の低い上昇率でした。
過去8回の景気拡大期の中で、下から二番目の低い上昇率となっています。
インフレの影響を考えると、実質的には、マイナスとなっている可能性があります。
1975年から1979年までの米国の景気拡大期においては、約10%の低い上昇率でした。
過去8回の景気拡大期の中で、下から二番目の低い上昇率となっています。
インフレの影響を考えると、実質的には、マイナスとなっている可能性があります。
【注意事項】
・当記事における景気拡大期は、CAB(化学活動バロメータ)の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
・当記事における景気拡大期は、CAB(化学活動バロメータ)の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
2017年11月25日土曜日
2017/11 FRB総資産 対GNP比 23.1% ▼
2017年11月24日の週におけるFRBの総資産は、4兆4966億ドルとなり、対GNP比で、23.1%となりました。
前月比0.2ポイントの低下です。
前月比0.2ポイントの低下です。
上の最初のグラフは、1929年からの、米国のGNPに対するFRB総資産の比率の推移です。
上の二番目のグラフは、2006年からの、米国のGNPに対するFRB総資産の比率の推移です。
注)
直近年のGNPは、直近の四半期の名目GDPの前年同期比の平均値を前年のGNPに乗じ、さらに、経過月数を按分比例して求めています。
注)
直近年のGNPは、直近の四半期の名目GDPの前年同期比の平均値を前年のGNPに乗じ、さらに、経過月数を按分比例して求めています。
【FRB総資産】
1914年~2001年・・・Annual Report of the Board of Governors of the Federal Reserve System
2002年~前年・・・WALCL=>Annual,End of Period
直近・・・FRB Current Release
1914年~2001年・・・Annual Report of the Board of Governors of the Federal Reserve System
2002年~前年・・・WALCL=>Annual,End of Period
直近・・・FRB Current Release
【米国の名目GNP、季節調整前】
GNPA
GNPA
【米国の名目GDP、季節調整前】
GDP
GDP
2017/11/23 米国債イールドカーブ 1.18 ▼
2017年11月23日時点における米国債イールドカーブの90日移動平均は、1.18%となりました。
前月の測定時点から0.02ポイントの低下でした。
前月の測定時点から0.02ポイントの低下でした。
注)
米国債イールドカーブ = 10年米国債利回り - 3ヶ月米国債利回り
米国債イールドカーブ = 10年米国債利回り - 3ヶ月米国債利回り
上の最初のグラフは、1982年5月12日からの米国債イールドカーブの90日移動平均の推移です。
上から二番目のグラフは、2006年1月3日からの米国債イールドカーブの90日移動平均の推移です。
2017年11月24日金曜日
2017/11 米・化学活動バロメーター 119.19 △
・米国化学評議会
・2017年11月
・米・化学活動バロメーター(CAB)
・CAB、119.19。
・前月比、0.33ポイント増。前年同月比、3.6%増
・Chemical Activity Barometer=>Chemical Activity Barometer vs. Industrial Production
2017年11月23日木曜日
2017年11月22日水曜日
2017/3Q 新規住宅資金貸付額 前年同期比 -18.4% ▼
日本銀行が発表した2017年3Qの預金・貸出関連統計によると、日本の国内銀行による新規・個人向け住宅資金貸付金額は、前年同期比18.4%減少して、3兆7079億円となりました。
前年同期比では、2期連続の減少です。
新規住宅資金貸付額のトレンドを表す4四半期移動平均は、前期比5.1%減となりました。
注)
日本の国内銀行による新規・住宅資金貸付金額は、日本銀行の統計データから、以下の条件で抽出しました。
データコード:DL'DLHLLKG71_DLHL2DSFL
系列名称:住宅資金/新規貸出/個人向け貸出金/銀行勘定、信託勘定、海外店勘定の合計/国内銀行
日本の国内銀行による新規・住宅資金貸付金額は、日本銀行の統計データから、以下の条件で抽出しました。
データコード:DL'DLHLLKG71_DLHL2DSFL
系列名称:住宅資金/新規貸出/個人向け貸出金/銀行勘定、信託勘定、海外店勘定の合計/国内銀行
上の最初のグラフは、1974年4Qからの、国内銀行による新規・個人向け住宅貸付金額の推移です。
トレンドを分かり易くするために、4四半期移動平均をプロットしています。
トレンドを分かり易くするために、4四半期移動平均をプロットしています。
上の二番目のグラフは、同じデータの2006年1Qからの推移です。
注)見やすさのために、縦軸の初期値を2.5兆円に設定しています。
注)見やすさのために、縦軸の初期値を2.5兆円に設定しています。
2017/10 米・株式時価総額 対GNP比 159% △
2017年10月末の米国の上場株式時価総額の合計は、前月比1.6%増の、30兆9625億ドルとなりました。
上場株式時価総額の対GNP比は、前月比1ポイント増の、159%となりました。
上のグラフは、1988年からの米国の上場株式時価総額の対GNP比の推移です。
注)
1.未確定の直近年のGNPは、GDP成長率(名目)の直近の4四半期移動平均を前年のGNPに乗じて求め、経過月数分を按分比例して、調整しています。
2.時価総額の対象企業は、ニューヨーク証券取引所とナスダック市場の上場企業のうち、外国企業を除く米国国内企業です。
1.未確定の直近年のGNPは、GDP成長率(名目)の直近の4四半期移動平均を前年のGNPに乗じて求め、経過月数分を按分比例して、調整しています。
2.時価総額の対象企業は、ニューヨーク証券取引所とナスダック市場の上場企業のうち、外国企業を除く米国国内企業です。
【データ源泉】
1988年~2012年の時価総額・・・World Bank, Market capitalization of listed companies (current US$)
2013年以降の時価総額・・・World Federation Exchanges
GNP・・・GNPA
GDP・・・GDP
1988年~2012年の時価総額・・・World Bank, Market capitalization of listed companies (current US$)
2013年以降の時価総額・・・World Federation Exchanges
GNP・・・GNPA
GDP・・・GDP
2017/10 米・中古住宅販売 年率548万戸 △
・全米リアルター協会(NAR)
・2017年10月 ・米・中古住宅販売と中古住宅在庫 ・中古住宅販売、年率548万戸 ・前月比、2.0%増。 ・米中古住宅販売:10月は前月比2%増-ハリケーンの影響薄れる FRED EXHOSLUSM495S FRED HOSINVUSM495N ・グラフは、上から順に、中古住宅販売戸数、中古住宅在庫戸数、中古住宅在庫戸数前年同月比。 拡大図は、以下をクリック。 NAR: "Existing-Home Sales Grow 2.0 Percent in October" |
2017年11月21日火曜日
2017/10 米・実質株価 前月比 +1.95% △
2017年10月の米国の実質株価(※)は、前月比1.95%増となりました。
前年同月比では、15.29%増となりました。
前年同月比では、15.29%増となりました。
※S&P500指数(名目)をCPI for all Urban Consumers (CPI-U)で調整。季節調整前。
上の最初のグラフは、1920年1月からの米国の実質株価(インフレ調整後SP500指数)の推移です。
上から二番目のグラフは、2006年1月からの米国の実質株価(インフレ調整後SP500指数)の推移です。
見易さのために、縦軸の初期値を700に設定しています。
見易さのために、縦軸の初期値を700に設定しています。
2017/10 米・長期金利 2.36% △
2017年10月の米国の長期金利(※)は、前月比0.16ポイント増の、2.36%となりました。
米国の長期金利のトレンドを表す、12ヶ月移動平均は、前月より0.05ポイント上昇して、2.31%となりました。
トレンドは、10ヶ月連続の上昇です。
トレンドは、10ヶ月連続の上昇です。
※10年物米国債流通利回りの月間平均値
上の最初のグラフは、1871年1月からの米国の長期金利(10年物米国債利回り)の推移です。
トレンドを明らかにするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
トレンドを明らかにするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
上から二番目のグラフは、1970年1月からの米国の長期金利(10年物米国債利回り)の推移です。
やはり、トレンドを明らかにするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
やはり、トレンドを明らかにするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
2017年11月20日月曜日
2017/10 中国・株式時価総額 対GDP比 73.9% △
2017年10月末の中国の上場株式時価総額の合計は、前月比2.1%増の、8兆7313億ドルとなりました。
上場株式時価総額の対GDP比は、前月より1.2ポイント上昇して、73.9%となりました。
上のグラフは、2003年からの中国の上場株式時価総額の対GDP比の推移です。
【計算方法】
時価総額・・・中国の上海市場と深セン市場に上場している国内企業の年末時点の時価総額を米ドル換算で集計。
ただし、直近の年は、直近の月の月末時点の時価総額を集計。
GDP・・・・世界銀行とIMFのサイトより取得。(米ドル換算)
ただし、直近の年は、IMFの予測値の経過月数分を比例配分して適用。
時価総額・・・中国の上海市場と深セン市場に上場している国内企業の年末時点の時価総額を米ドル換算で集計。
ただし、直近の年は、直近の月の月末時点の時価総額を集計。
GDP・・・・世界銀行とIMFのサイトより取得。(米ドル換算)
ただし、直近の年は、IMFの予測値の経過月数分を比例配分して適用。
2017/11/3週 日本の倒産 大型 0 中小規模 0
2017年11月第3週の日本の大型倒産(負債200億円以上)は、有りませんでした。
20週連続で大型倒産が発生しませんでした。
負債200億円未満の中小規模の倒産は、0件でした。
注)
ネットカード株式会社(旧・オリエント信販)が破産手続き開始決定受けましたが、負債額は確定していません。 2009年3月期末時点で負債額が約594億あったことから、今後、大型倒産として扱われる可能性があります。 |
2017/11/3週 黒点数 0=>0 Max:26 Min:0
2017年11月第3週の黒点情報・・・太陽は、5日間の脱却後、再び無黒点に
2017/11/15 13:25 太陽風は平均的な状態です。2687黒点群が太陽の東に見えています。
2017/11/16 13:18 太陽風の速度が500km/秒に高まっています。 2017/11/17 12:50 太陽風は、速度の弱い高まりが続いています。 2017/11/18 13:27 太陽風は平均的な状態に戻っています。明後日くらいから次の乱れが始まりそうです。 2017/11/19 07:30 太陽風は平均的な状態です。2687黒点群が見えなくなりそうです。 2017/11/20 11:59 太陽風は低速になり、磁気圏も穏やかです。今後、高速太陽風が始まりそうです。 |
2017年11月19日日曜日
1973年~1975年 米CPI-U 景気指標との関係
上の最初のグラフは、1973年から1975年までの米国の景気後退期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気後退期においては、全ての期間で、4%を上回っていることから、株式投資に適さない期間だったと言えます。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気後退期においては、全ての期間で、4%を上回っていることから、株式投資に適さない期間だったと言えます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の推移です。
株価が大きく値下がりしており、インフレよりも景気後退の影響が強かったことを示しています。
景気後退とインフレが同時に進行するスタグフレーションの特徴を示しています。
また、最大のインフレ率は10%を超えていることからも、経済的に非常に厳しい時期だったことが、分かります。
株価が大きく値下がりしており、インフレよりも景気後退の影響が強かったことを示しています。
景気後退とインフレが同時に進行するスタグフレーションの特徴を示しています。
また、最大のインフレ率は10%を超えていることからも、経済的に非常に厳しい時期だったことが、分かります。
上から三番目のグラフは、米国の過去のS&P500指数の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
1973年から1975年までの米国の景気後退期に関しては、過去7回の景気後退期の中で、下から四番目に低い上昇率でした。
1973年から1975年までの米国の景気後退期に関しては、過去7回の景気後退期の中で、下から四番目に低い上昇率でした。
【注意事項】
・当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
・当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
2017/10 米PPI 前年同月比 +4.3% △
・米・労働省
・2017年10月
・PPI統計
・全コモディティ指数
・前月比、0.2%増。前年同月比 4.3%増
・米10月卸売物価0.4%上昇、予想上回る 前年比では約5年半ぶり大幅な伸び
・FRED PPIACO
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