上の最初のグラフは、2009年から2017年までの米国の景気拡大期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。 この景気拡大期においては、全ての期間で、4%を下回っていることから、株式投資に適していた期間だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の推移です。
直前の景気後退の中で、リーマンショックによる金融危機が発生しましたが、株式のバブルは伴わなかったため、経済システムの中の過剰が解消され、景気後退の終了後は、株価が大きく上昇しています。
上から三番目のグラフは、米国の過去のS&P500指数の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
2009年から2017年までの米国の景気拡大期においては、191%の上昇率でした。 過去8回の景気拡大期の中で、上から三番目の上昇率となっていますが、インフレ率を考慮すると実質的には、二番目の上昇率となっています。
【注意事項】
・当記事における景気拡大期は、CAB(化学活動バロメータ)の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。 |
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