上の最初のグラフは、1990年から2001年までの米国の景気拡大期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。 深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。 この景気拡大期では、インフレ率が抑制され、殆どの期間で、株式投資に適している4%以下で推移していました。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。 グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。 この時期の住宅価格は、名目値では上昇していましたが、実質値は、殆ど横這いでした。 注) 実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。 1991年から2000年までの米国の景気拡大期(※)においては、名目の上昇率は、プラス37%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス2%まで下がっています。 過去7回の景気拡大の中で、名目では上から5番目でしたが、実質では、6番目の上昇率でした。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考)
(※)ここでの、景気拡大期は、CAB(化学活動バロメータ)の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、NBERが発表している公式見解の期間とは異なります。
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