2009年～2018年 米・住宅価格の推移 (ケースシラー全国指数、景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００９年から２０１８年までの米国の景気拡大期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したＣＰＩの上限と考えられる、８％のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・ケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、米国の過去のケースシラー住宅価格全国指数の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００９年から２０１８年までの米国の景気拡大期(※)においては、名目の上昇率が、プラス４０％だったのに対して、実質の上昇率は、プラス１４％となっています。
過去３回の景気拡大の中で、名目では最も低い上昇率でしたが、実質では二番目の上昇率でした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考)

(※)ここでの、景気拡大期は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、ＮＢＥＲが発表している公式見解の期間とは異なります。