上の最初のグラフは、２００１年から２００７年までの米国の景気拡大期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したＣＰＩの上限と考えられる、８％のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この景気拡大期では、インフレ率が抑制され、全ての期間で、株式投資に適している４％以下で推移していました。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
この時期の住宅価格は、住宅バブルの発生により、堅調に上昇しました。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００１年から２００６年までの米国の景気拡大期(※)においては、名目の上昇率は、プラス４０％だったのに対して、実質の上昇率は、プラス１９％となっています。
過去７回の景気拡大の中で、名目では上から４番目でしたが、実質では、上から２番目に順位を上げています。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考)
(※)ここでの、景気拡大期は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、ＮＢＥＲが発表している公式見解の期間とは異なります。
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