2001年～2007年 米・住宅価格の推移 (中間値、景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００１年から２００７年までの米国の景気拡大期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。 赤い点線は、住宅投資に適したＣＰＩの上限と考えられる、８％のラインです。 深緑の点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。 この景気拡大期では、インフレ率が抑制され、全ての期間で、株式投資に適している４％以下で推移していました。 上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。 トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。 グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。 この時期の住宅価格は、住宅バブルの発生により、堅調に上昇しました。 注) 実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。 上から三番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。(参考) 上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。 グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。 ２００１年から２００６年までの米国の景気拡大期(※)においては、名目の上昇率は、プラス４０％だったのに対して、実質の上昇率は、プラス１９％となっています。 過去７回の景気拡大の中で、名目では上から４番目でしたが、実質では、上から２番目に順位を上げています。 上から五番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考) (※)ここでの、景気拡大期は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、ＮＢＥＲが発表している公式見解の期間とは異なります。