1981年～2017年 日経平均 景気拡大期における景気指標との関係

●１９８１年～１９９０年・・・不動産と株式のバブル

●１９９４年～２００１年・・・アジア危機・金融危機からＩＴバブル

●２００２年～２００７年・・・ＩＴバブル崩壊後からリーマンショック直前

●２００９年～２０１７年・・・リーマンショック後から現在まで

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上のグラフは、街角景気の一致指数（※１）の１２ヶ月移動平均が底入れして反転した時点を景気の底とし、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時点を景気のピークとして、景気循環を捉えた場合の、日本の景気拡大期における日経平均の名目値と景気指標との関連を表したものです。

※１・・・２０００年以前は、街角景気の代わりに、鉱工業生産指数の接続指数が反転した時点を景気の底と見なしています。

上のように、１９８１年から現在まで、４回の景気拡大期（※２）があり、そのうち、３回で日経平均が上昇しています。

唯一、２００２年～２００７年の景気拡大では、株価が下落してますが、これは、その直前の不動産と株式の

バブルの発生が原因と考えられます。

株式のバブルが発生し崩壊すると、経済システムの中に発生した緩みや過剰が一度の景気後退では、解消されず、その後の景気拡大が弱いものとなります。

※２・・・内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。