1968年～1971年 日本の実質株価の推移 (景気後退期)

上の最初のグラフは、１９６８年から１９７１年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この時期は、全ての期間で４％を上回っていました。このように、インフレ率の高い時期には、景気循環に沿った株式投資(ショート戦略)に適さない時期と考えられます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
景気後退期にも関わらず、インフレの影響で、株価が上昇しています。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
１９６９年から１９７１年までの日本の景気後退期においては、名目の上昇率は、４５％だったのに対して、実質の上昇率は、２０％となっています。
日本の過去６回の景気後退の中で、名目と実質の両方で、最大の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。
２．この時期における日本の鉱工業生産指数は、四半期ベースで発表されているため、その変化は、各四半期の最初の月（１月，４月，７月，１０月）に発生したと見なして、グラフにプロットしています。