2002年～2007年 日本の住宅価格の推移 (不動研住宅価格指数、景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００２年から２００７年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。

上から二番目のグラフは、同じ期間での不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
注)
実質値は、街角指数が反転した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、日本の過去の不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００２年から２００６年までの日本の景気拡大期(※)においては、名目と実質の上昇率が、ともに、マイナス３％でした。
過去３回の景気拡大の中で、名目、実質ともに上から二番目の上昇率でした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考)

(※)ここでの、景気拡大期は、鉱工業生産指数または街角景気の一致指数の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、内閣府が発表している公式見解の期間とは異なります。