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サービス価格は前年比2.0％と、23年のベースアップと同程度の伸びとなったが、長期にわたって価格が据え置かれてきたこともあり、上昇率がさらに高まる可能性が高い。
バブル期の1990年は47.7％と収入の半分近くをローン返済に充当しなければならなかった。これに対して、2021年は30.1%と、バブル期と比較して返済負担率が４割程度低下している。
長年続いたデフレが終息すれば、アジアの主要都市と比較しても廉価と言われる東京の不動産価格が水準訂正されて上昇が加速する可能性も考えられる。
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