2000年～2002年 米CPI-U 景気指標との関係

上の最初のグラフは、２０００年から２００２年までの米国の景気後退期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。

この景気後退期においては、全ての期間で、４％を下回っていることから、比較的に株式投資（ショート戦略）に適した期間だったと言えます。
但し、直前の景気拡大が、株式のバブル（ドットコムバブル）で終わっているため、一度の景気後退では、経済システムの中にある過剰が解消できませんでした。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の推移です。
株式のバブル崩壊の影響で、景気後退期が終了した後も、株価下落が続いています。

上から三番目のグラフは、米国の過去のＳ＆Ｐ５００指数の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
２０００年から２００１年までの米国の景気後退期に関しては、２０％の下落となり、過去７回の景気後退の中で、下から三番目に下落率でした。

【注意事項】
・当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転までの期間とし、ＮＢＥＲが発表している公式見解とは異なります。