2001年～2007年 米CPI-U 景気指標との関係

上の最初のグラフは、２００１年から２００７年までの米国の景気拡大期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
この景気拡大期においては、全ての期間で、４％を下回っていることから、株式投資に適していた期間だったと考えられます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の推移です。
直前の景気後退が、株式のバブル（ドットコムバブル）の崩壊を伴っていたため、一度の景気後退では、経済システムの中の過剰が解消されず、景気後退の終了後も、株価が下落し続けました。
この時期には、エンロンショックが発生しています。

上から三番目のグラフは、米国の過去のＳ＆Ｐ５００指数の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
２００１年から２００６年までの米国の景気拡大期においては、１６％の上昇率でした。
過去８回の景気拡大期の中で、下から三番目の上昇率となっています。
この時期は、低インフレで、ＣＰＩの面では、株式投資に適した時期でしたが、直前の株式のバブル崩壊の影響が残ってしまったため、景気の底からトップまでの株価上昇率は、低いものとなっています。

【注意事項】
・当記事における景気拡大期は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、ＮＢＥＲが発表している公式見解とは異なります。