1973年～1975年 日本のCPI 景気指標との関係

上の最初のグラフは、１９７３年から１９７５年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(※)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
※ＣＰＩ：東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合

この時期に第一次オイルショックが発生したため、景気後退期にもかかわらず、物価が上昇を続け、ピークでは２０％を超えていました。
また、全ての期間で、４％を上回っていることから、株式投資（ショート戦略）に適さない期間だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の推移です。
株価の下落幅が小さいのは、インフレを嫌った資金が、景気後退期間中も、株式市場に留まり続けた結果だと考えられます。
ただし、インフレ率の大きさを考慮すると、実質株価は比較的に大きく下落していると考えられます。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
１９７３年から１９７５年までの期間は、マイナス１１％であり、過去６回の景気後退の中で、下から４番目の上昇率でした。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。
２．この時期における日本の鉱工業生産指数は、四半期ベースで発表されているため、その変化は、各四半期の最初の月（１月，４月，７月，１０月）に発生したと見なして、グラフにプロットしています。