1978年～1983年 日本のCPI 景気指標との関係

上の最初のグラフは、１９７８年から１９８３年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(※)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
※ＣＰＩ：東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合

この時期は、第二次オイルショックが発生したため、一旦、３％台まで落ち着いていたＣＰＩが、８％近くまで上昇し、インフレの影響で、景気後退の期間も、約３年と非常に長くなりました。
また、過半の期間で、４％を上回っていることから、株式投資（ショート戦略）に適さない期間だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の推移です。
インフレを嫌った資金が、株式市場に滞留した結果。景気後退にも関わらず、名目の株価が上昇しています。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
１９７９年から１９８１年までの期間は、プラス２７％であり、過去６回の景気後退の中で、上から２番目の上昇率でした。
ただし、インフレ率を控除した、実質株価の上昇率は、これよりも小さくなっていると考えられます。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。