上の最初のグラフは、1981年から1990年までの日本の景気拡大期における、CPI(※)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。 ※CPI:東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合 この時期は、大半の期間において、CPIが4%を下回っていたことから、株式投資には適した時期と言えます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の推移です。
株式投資に適した期間でしたが、上昇率が大きすぎて、最終的には株式のバブルが発生してしまいました。
上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
1981年から1989年までの日本の景気拡大期においては、338%の上昇率でした。 バブルが発生した影響もあって、過去6回の景気拡大期の中で、最大の上昇率となっています。
【注意事項】
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。 |
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