1975年～1979年 日本のCPI 景気指標との関係

上の最初のグラフは、１９７５年から１９７９年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(※)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
※ＣＰＩ：東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合
この時期は、ほぼ、全ての期間において、ＣＰＩが４％を上回っていたことから、株式投資には適さなかった時期と言えます。
ＣＰＩの推移は、一貫して右肩下がりで、２０％を超える激しいインフレの時期から始まり、最終的には、４％を下回って、インフレが抑制されていました。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の推移です。
上昇率は大きくありませんが、名目では、右肩上がりとなっています。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
１９７５年から１９７９年までの日本の景気拡大期においては、３９％の上昇率でした。
過去６回の景気拡大期の中で、下から２番目の低い上昇率となっていますが、インフレ率を考慮すると実質的には、さらに、上昇率は低いものとなっていたと考えられます。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の鉱工業生産指数の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。
２．この時期における日本の鉱工業生産指数は、四半期ベースで発表されているため、その変化は、各四半期の最初の月（１月，４月，７月，１０月）に発生したと見なして、グラフにプロットしています。