2002年～2007年 日本の実質株価の推移 (景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００２年から２００７年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
この時期は、大金の期間で、インフレ率が０を下回る、デフレの時期でしたので、株価が上昇し難い時期だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
実質値は、日本の鉱工業生産指数の反転が発生した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。
インフレ率の低下により、名目値と実質値の差が小さく、実質値が名目値を逆転して上回る時期もありました。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００２年から２００６年までの日本の景気拡大期においては、名目の上昇率、実質の上昇率ともに、プラス４６％でした。
過去６回の景気拡大期の中で、いずれも、上から四番目の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気拡大期は、街角指数の一致指数の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。