2006年～2009年 日本の実質株価の推移 (景気後退期)

上の最初のグラフは、２００６年から２００９年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
この時期は、リーマンショックの景気後退の時期で、原油価格の高騰などで一時的にデフレを脱したものの、深刻な景気後退の影響で、デフレに逆戻りしました。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
全ての期間で、実質値と名目値の差は僅かでした。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
２００６年から２００９年までの日本の景気後退期においては、名目と実質の上昇率は、ともに、マイナス４１％でした。
日本の過去６回の景気後退の中で、名目値は、最も、低い上昇率で、実質値は下から３番目の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の街角指数(一致指数の１２ヶ月移動平均)の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。