上の最初のグラフは、1973年から1975年までの米国の景気後退期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
景気後退期間中の前半は、4%から8%の範囲内にインフレ率が推移しており、住宅投資が有利だったと考えられます。
しかし、後半は、8%を超えるインフレとなっていることから、住宅投資による収益を上げるのも難しい時期だったと考えられます。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
景気後退期間中の前半は、4%から8%の範囲内にインフレ率が推移しており、住宅投資が有利だったと考えられます。
しかし、後半は、8%を超えるインフレとなっていることから、住宅投資による収益を上げるのも難しい時期だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、上昇していましたが、実質値は、ほぼ、横這いでした。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、上昇していましたが、実質値は、ほぼ、横這いでした。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1973年から1975年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス22%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス2%まで下がっています。
名目の上昇率は、最大でしたが、インフレの影響で、実質の上昇率は、上から二番目の順位でした。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1973年から1975年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス22%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス2%まで下がっています。
名目の上昇率は、最大でしたが、インフレの影響で、実質の上昇率は、上から二番目の順位でした。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)
【注意事項】
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
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