上の最初のグラフは、1978年から1980年までの米国の景気後退期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気後退期間中は、殆どの期間で、8%を超えるインフレ率だったため、株式投資と住宅投資のいずれも、不利だったと考えられます。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この景気後退期間中は、殆どの期間で、8%を超えるインフレ率だったため、株式投資と住宅投資のいずれも、不利だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、上昇していましたが、実質値は、低下していました。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
住宅価格の名目値は、上昇していましたが、実質値は、低下していました。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1979年から1980年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス13%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス12%まで下がっています。
名目の上昇率は、上から二番目の高い順位でしたが、実質の上昇率は、下から二番目の低い順位でした。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
1979年から1980年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、プラス13%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス12%まで下がっています。
名目の上昇率は、上から二番目の高い順位でしたが、実質の上昇率は、下から二番目の低い順位でした。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)
【注意事項】
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
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