2009年～2018年 日本の住宅価格の推移 (不動研住宅価格指数、景気拡大期

上の最初のグラフは、２００９年から２０１８年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。

上から二番目のグラフは、同じ期間での不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
注)
実質値は、街角指数が反転した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、日本の過去の不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期(※)毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００９年から２０１８年までの日本の景気拡大期(※)においては、名目の上昇率が、プラス１６％、実質の上昇率は、プラス１３％でした。
過去３回の景気拡大の中で、名目、実質ともに最も高い上昇率でした。

上から五番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の景気拡大期(※)ごとの上昇率です。(参考)

(※)ここでの、景気拡大期は、鉱工業生産指数または街角景気の一致指数の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、内閣府が発表している公式見解の期間とは異なります。

2019/2 世界の原油生産量 9975万バレル／日 ▼

ＩＥＡが発表した、２０１９年２月の世界の原油生産量は、前月比０．３％減の、日量９９７５万バレルとなりました。

上のグラフは、原油生産量上位５ヶ国の、２０１８年３Ｑからの、原油生産量の推移です。

注）
全５データのうち、初期の２ヶ月は四半期データ、直近の３ヶ月は月次データをプロットしています。

2019/2 米・住宅販売レシオ 8.2

２０１９年２月の米国の住宅販売レシオは、８．２となりました。 　 中古住宅販売（年率）Ａ：５５１万戸 新築住宅販売（年率）Ｂ：６６．７万戸 住宅販売レシオ（＝Ａ／Ｂ）：８．２ 上のグラフは、１９９４年からの新築住宅販売と中古住宅販売を重ね合わせたものです。 住宅バブル崩壊の影響で、ギャップが広がりましたが、現在は縮小傾向にあります。 拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。 A few Comments on February New Home Sales

2019/2 米・新築住宅販売 年率66.7万戸 △

・米・商務省
・２０１９年２月
・米新築住宅販売戸数
・新築一戸建て住宅の販売戸数（季節調整済み）年率換算、６６．７万戸
・前月比、４．９％増
・米新築住宅販売：２月は11カ月ぶり高水準に増加－価格は低下
・FRED HSN1F

2019/1 米・個人消費支出 +0.1% 前月比 △

米・商務省から、２０１９年１月の米国の個人消費支出が発表され、前月比０．１％増となりました。

BEA
米個人消費支出：１月は0.1％増、市場予想下回る－インフレ鈍化

【個別指標】

個人所得　＋０．２％（２月、前月比）　△　(Personal income, current dollars)
個人消費支出　＋０．１％（１月、前月比）　▼　(Personal consumption expenditures: Current dollars)
ＰＣＥ価格指数　＋１．４％（１月、前年比）　▼　(PCE price index)
コアＰＣＥ価格指数　＋１．８％（１月、前年比）▼　(PCE price index, excluding food and energy)

2019/3 日本のＣＰＩ +0.9% 前年同月比 △

・内閣府 ・２０１９年３月 ・東京都区部消費者物価指数 ・ＣＰＩ（帰属家賃を除く総合）、１０１．７ポイント ・前年同月比、０．９％増 ・e-stat 品目別価格指数

2018/12 国交省不動産価格指数 +1.4% 前年同月比 △

・国土交通省 ・２０１８年１２月 ・不動産価格指数 ・南関東圏の住宅総合指数、１１３．４ポイント ・前月比、１．２ポイント減 ・前年同月比、１．４％増 ・国交省報道発表資料

2019/3/4週 米・失業保険申請 21.1万件 ▼

・米・労働省
・２０１９年３月２３日
・米・新規失業保険申請件数、２１．１万件
・前週比、０．５万件減
・IC4WSA

2019/1 不動研住宅価格指数（首都圏） 92.11 △

・日本不動産研究所
・２０１９年１月
・不動研住宅価格指数
・首都圏総合指数、９２．１１ポイント
・前月比、０．４３ポイント増
・日本不動産研究所　不動研住宅価格指数
・不動研住宅価格指数とは、首都圏の中古マンションに関して、財団法人東日本不動産流通機構に登録された成約情報を活用し、同一物件の価格変化に基づいて算出された指数です。

2019/3 米・化学活動バロメーター 121.67 △

・米国化学評議会 ・２０１９年３月 ・米・化学活動バロメーター（ＣＡＢ） ・ＣＡＢ、１２１．６７ ・前月比、０．３５ポイント増 ・前年同月比、０．３％減 ・Chemical Activity Barometer=>Chemical Activity Barometer vs. Industrial Production

2019/1 米・貿易赤字 511億ドル ▼

米・商務省が発表した２０１９年１月の米国の貿易赤字は、前月比１４．７％減の、５１１億ドルとなりました。

米貿易赤字、１月は511億ドルに縮小－中国からの輸入が急減

上の最初のグラフは、１９９４年からの米国の貿易額の推移です。
赤い線が輸入、青い線が輸出の推移を示しています。

拡大図は、以下のリンクを開いて、対象のグラフをクリックしてください。
Trade Deficit decreased to $51.1 Billion in January

１月は、輸出が増加する一方で、輸入が減少しました。

二番目のグラフは、１９９８年からの米国の貿易赤字の推移を示しています。（注：下に行くほど赤字が拡大しています。）
青い線が全体の貿易赤字で、黒い線が原油の輸入による赤字、赤い線が原油を除いた貿易赤字です。

2018/4Q ＪＧＢ発行残高 +1.8% 前期比 △

日本銀行が発表した２０１８年４Ｑ末時点の資金循環表によると、ＪＧＢ（国債・財融債）の発行残高は、前期比１．８％増の１０１３兆９９０億円となりました。 ２期ぶりの増加です。 前年同期比では、２．４％の増加でした。 日本銀行時系列統計データ検索サイト 上のグラフは、過去４四半期のＪＧＢの保有者別残高のトップ５の推移です。 以下の順位で、前期からの変動はありません。 １．中央銀行 ２．保険・年金基金 ３．預金取扱機関 ４．海外 ５．公的年金 注) データはいずれも、日銀の資金循環表より取得しました。

2019/1 米・住宅価格指数 +3.6% 20都市 前年同月比 ▼

米Ｓ＆Ｐ社から、２０１９年１月の米国の住宅価格指数（ケースシラー指数、２０都市圏、季節調整前）が発表され、前年同月比３．６％の上昇となりました。

全国指数は、前年比４．３％増となっています。

米主要20都市住宅価格：約６年ぶり小幅な伸び、10カ月連続減速

上の最初のグラフは、１９８７年からのケースシラー指数（名目、季節調整後）の推移です。
青い線が、１０都市の指数で、赤い線が、２０都市の指数、黄色い線が、全国市場指数です。

拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。
Case-Shiller: National House Price Index increased 4.3% year-over-year in January

上の二番目のグラフは、ケースシラー指数（名目、季節調整後）の対前年比の推移です。

2019/2 米・住宅着工件数 年率 116.2万戸 ▼

・米・商務省 ・２０１９年２月 ・米住宅着工件数 ・住宅着工件数（季節調整済み）年率換算、１１６．２万戸 ・前月比、８．７％減 ・米住宅着工件数：２月は8.7％減の116万戸－８カ月で最大の減少 ・FRED HOUST 　FRED HOUST1F

2019/2 米・マネー関連統計

【１～２番目のグラフ】
・ＦＲＢ
・２０１９年２月
・米・マネタリーベース
・マネタリーベース。３兆３８３６億ドル
・前月比、１．２％増
・前年同月比、１３．０％減
・FRED AMBSL
・グラフの値は、セントルイス連銀による補正後の値であり、報道発表の値とは異なります。・米・マネーサプライ（通貨供給量）統計

【３番目のグラフ】
・ＦＲＢ
・２０１９年２月
・Ｍ２、１４兆４７８８奥ドル
・前月比、０．１％増
・前年同月比、４．２％増
・FRB current release
　FRED M2SL

2019/3/15 米・金融環境指数リスク指数 -0.89 ▼

・米シカゴ連銀
・２０１９年３月１５日
・金融環境指数（ＮＦＣＩ）
・ＮＦＣＩリスク指数、マイナス０．８９ポイント
・４週前から０．０７ポイント減
・FRED NFCIRISK

Chicago FED NFCI FAQ

◆◆◆

日本語名称変更「非金融レバレッジ量指数」→「金融環境指数」

シカゴ連銀・金融環境指数は、資金調達の容易さを測る代表的な指標であり、その中のリスク指数は、合計１０５の変数に基づいて算出されます。
Risk Indicators in the NFCI and ANFCI https://www.chicagofed.org/~/media/publications/nfci/nfci-indicators-list-pdf.pdf

NFCIを構成する変数の中で、ウェイトの高い上位１０の変数とウェイト値は以下の通りです。

Citigroup Global Markets ABS/5-Year Treasury yield spread 3.64
Bank Of America/Merrill Lynch 3-5 year AAA CMBS OAS spread 3.25
Senior Loan Officer Opinion Survey: Tightening Standards on Small C&I Loans 3.18
Senior Loan Officer Opinion Survey: Tightening Standards on RRE Loans 3.07
CBOE S&P 500 Volatility Index (VIX) 3.05
2-year Interest Rate Swap/Treasury yield spread 2.99
30-year Jumbo/Conforming fixed rate mortgage spread 2.97
Senior Loan Officer Opinion Survey: Tightening Standards on Large C&I Loans 2.97
Senior Loan Officer Opinion Survey: Tightening Standards on CRE Loans 2.97
Senior Loan Officer Opinion Survey: Increasing Spreads on Small C&I Loans 2.95

2019/3 FRB総資産 対GNP比 19.1% ▼

２０１９年３月２１日の週におけるＦＲＢの総資産は、４兆１５０億ドルとなり、対ＧＮＰ比で、１９．１％となりました。 前月から０．５ポイントの低下です。 上の最初のグラフは、１９２９年からの、米国のＧＮＰに対するＦＲＢ総資産の比率の推移です。 上の二番目のグラフは、２００６年からの、米国のＧＮＰに対するＦＲＢ総資産の比率の推移です。 注） １.直近年のＧＮＰは、直近の四半期の名目ＧＤＰの前年同期比の平均値を前年のＧＮＰに乗じ、さらに、経過月数を按分比例して求めています。 ２．ＦＲＢ総資産は、直近年は直近の週の値を取得し、過年度は、年末の値を取得しています。 【ＦＲＢ総資産】 １９１４年～２００１年・・・Annual Report of the Board of Governors of the Federal Reserve System ２００２年～前年・・・WALCL=>Annual,End of Period 直近・・・FRB Current Release 【米国の名目ＧＮＰ、季節調整前】 GNPA 【米国の名目ＧＤＰ、季節調整前】 GDP

2019/3/21 米国債イールドカーブ 0.36 ▼

２０１９年３月２１日時点における米国債イールドカーブの９０日移動平均は、０．３６％となりました。
３０日前から０．２２ポイントの低下でした。

注）
米国債イールドカーブ　＝　１０年米国債利回り　－　３ヶ月米国債利回り

FRB Selected Interest Rates (Daily) - H.15

上の最初のグラフは、１９８２年５月１２日からの米国債イールドカーブの９０日移動平均の推移です。

上から二番目のグラフは、２００６年１月３日からの米国債イールドカーブの９０日移動平均の推移です。

2019/3/3週 日本の倒産 大型 0 中小規模 1

２０１９年３月第３週の日本の大型倒産（負債２００億円以上）は、有りませんでした。
６週連続で大型倒産が発生しませんでした。

負債２００億円未満の中小規模の倒産は、１件でした。

中小規模の倒産は、株式会社ロン・都で、その負債額は、３４．９億円でした。

TDB

2019/3/4週 黒点数 16=>0 Max:39 Min:0

２０１９年３月第４週の黒点情報・・・黒点数は３０台に増加後、無黒点に復帰

SILS Daily Estimated Sunspot Number Column No.5

宇宙天気ニュースより

2019/ 3/19 11:54　黒点は少し大きくなっています。太陽風は低速です。
2019/ 3/20 13:59　新しい黒点が出現しています。太陽風は平均的な速度です。
2019/ 3/21 08:47　C4.8の小規模フレアが発生し、CMEも発生しています。
2019/ 3/22 09:28　C5.3など小規模フレアの発生が続いています。
2019/ 3/23 14:07　2736黒点群の活動は続いています。CMEによる太陽風の変化に注目してください。
2019/ 3/24 14:00　太陽風はかなり低速になっています。磁気圏は穏やかです。

2006年～2009年 日本の住宅価格の推移 (不動研住宅価格指数、景気後退期)

上の最初のグラフは、２００６年から２００９年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。

上から二番目のグラフは、同じ期間での不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
注)
実質値は、米国債の逆イールドが発生した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。

上から三番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。(参考)

上から四番目のグラフは、日本の過去の不動研住宅価格指数（首都圏総合）の名目値と実質値の上昇率を景気後退期(※)毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、藍色が実質上昇率です。
２００６年から２００９年までの日本の景気後退期(※)においては、名目、実質ともに上昇率がマイナス５％でした。
過去２回の景気後退の中で、名目、実質ともに上昇率のマイナス幅は、他方より、小さくなっていました。

上から五番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の景気後退期(※)ごとの上昇率です。(参考)

(※)ここでの、景気拡大期は、鉱工業生産指数または街角景気の一致指数の反転した時から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までとし、内閣府が発表している公式見解の期間とは異なります。

2018/4Q 日本の家計・公的債務負担余裕率 16.2% ▼

日本銀行が発表した２０１８年４Ｑ末時点の資金循環表によると、日本の家計・公的債務負担余裕率(注)は、前期から、３．０ポイント低下して、１６．２％となりました。 前年同期比では、２．９ポイントの低下です。 注） 日本の家計・公的債務負担余裕率　＝　（家計・正味金融資産残高　－　公的債務残高　）÷　家計・正味金融資産残高　×　１００％ 資金循環表 １．上の最初のグラフは、２００６年１Ｑからの日本の家計・正味金融資産の推移です。 ２０１８年４Ｑ末時点における、日本の家計・正味金融資産(注)の残高は、前期比、２．０％減の１５０９兆３１９２億円となりました。 注） 日本の家計・正味金融資産は、資金循環表の家計・金融資産・負債差額を取得したもので、預金や株式、債券などの資産から、住宅ローン、消費者ローン、ショッピングローンなどの負債を控除した残高です。 ２．二番目のグラフは、１９９７年４Ｑからの日本の家計・正味金融資産残高と公的債務残高を重ね合わせたものです。 ３．三番目のグラフは、２．と同じ期間での、日本の家計・公的債務負担余裕率の推移です。

2018/4Q 日本の公的債務 GDP比 230.1% △

日本銀行が発表した資金循環表によると、２０１８年４Ｑ末の日本の公的債務(注)の名目ＧＤＰに対する比率は、前期比２．９ポイント増の、２３０．１％となりました。

前年同期比では、３．５ポイントの上昇です。

注）
日本の公的債務＝（国庫短期証券＋国債･財融債＋政府機関債＋地方債）の各残高合計
名目ＧＤＰは、季節調整済みの支出側。

資金循環表
内閣府GDP統計　四半期別GDP速報　統計表一覧　名目季節調整系列・四半期・実額
日経　統計指標データ

上のグラフは、１９９７年４Ｑからの日本の公的債務の名目ＧＤＰに対する比率の推移です。

2019/2 米・中古住宅販売 年率551万戸 △

・全米リアルター協会（ＮＡＲ）
・２０１９年２月
・米・中古住宅販売
・販売戸数、年率５５１万戸
・前月比、１１．８％増
・米中古住宅販売：２月は前月比11.8％増、2015年以来の大幅な伸び
　FRED EXHOSLUSM495S
　FRED HOSINVUSM495N
・グラフは、上から順に、中古住宅販売戸数、中古住宅在庫戸数、中古住宅在庫戸数前年同月比。
　拡大図は、以下をクリック。
　NAR: Existing-Home Sales Increased to 5.51 million in February

2019/2 米・実質株価 +2.3% 前月比 ▼

２０１９年２月の米・Ｓ＆Ｐ５００指数は、物価変動を除いた実質値で、前月比２．３％増となりました。
前年同月比では、０．４％増です。

上の最初のグラフは、現在の米国の景気拡大期における、直近月までのCPI-Uの前年同月比の推移です。トレンドを分かり易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。

薄緑色の横線は、株式投資に適したCPIの上限と言われる、４%のラインです。

また、赤い横線は、景気拡大期の開始位置を示すために、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月から右側に直線を引いています。

上から二番目のグラフは、現在の米国の景気拡大期における、直近月までの米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。実質値は、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月を起点に、CPI-Uの前年同月比を使用して求めています。

緑色の折れ線グラフは、S&P500指数の名目値の推移です。

青色の折れ線グラフは、S&P500指数の実質値の推移です。

また、赤い横線は、景気拡大期の開始位置を示すために、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月から右側に直線を引いています。

上から三番目のグラフは、１９６１年１月からの米国のCPI-Uの前年同月比の推移です。トレンドを分かり易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。

薄緑色の横線は、株式投資に適したCPIの上限と言われる、４%のラインです。

上から四番目のグラフは、１９６１年１月から直近月までの、米国の景気循環(景気拡大期と景気後退期)毎の米・S&P500指数の名目値と実質値の上昇率を、時系列上にプロットしたものです。

緑色の棒グラフは、景気拡大期におけるS&P500指数の実質値の上昇率です。

赤色の棒グラフは、景気後退期におけるS&P500指数の名目値の上昇率です。

yahoo.com SP500
FRED CPIAUCNS