東京証券取引所が発表した、2018年12月末時点の日本の上場株式時価総額は、前月比9.6%減の、582.6兆円でした。
上場株式時価総額の対GNP/GNI比は、前月比10ポイント減の、102%となりました。
上の最初のグラフは、1956年1月からの、上場株式時価総額の対GNP/GNI比の推移です。
上の二番目のグラフは、2006年1月からの、上場株式時価総額の対GNP/GNI比の推移です。
【計算方法】
上場株式時価総額合計・・・東証に上場している国内企業の株式時価総額の合計
GNP(1955年~1998年)・・・総務省統計局発表のGNP GNP(1999年~前年)・・・GNI(国民総所得) GNP(直近年)・・・直近の4四半期の名目GDPの前年同期比の平均を求め、前年のGNIに乗じた値を求めて最新のGNIとする。 注)各年の途中月は、前年のGNPと当年のGNPの差を経過月数で按分して、当該月のGNPとしている。 |
2019年1月7日月曜日
2019/1/1週 黒点数 13=>0 Max:18 Min:0
2019年1月第1週の黒点情報・・・一時的に黒点数が10台を回復するも、無黒点に戻る
2019/ 1/ 1 12:07 太陽風の速度は下がり、高速風は終わりに近付いている様です。
2019/ 1/ 2 11:26 太陽に2732黒点群が発生しています。太陽風はやや低速になっています。
2019/ 1/ 3 10:50 2732黒点がより大きくなっています。これから太陽風の高まりが始まりそうです。
2019/ 1/ 4 10:17 太陽風は300km/秒と低速の状態が続いています。
2019/ 1/ 5 12:55 太陽風の速度は500km/秒近くに高まっています。磁気圏の活動も高まっています。
2019/ 1/ 6 12:36 500km/秒の高速太陽風が続き、磁気圏も活動的です。
2019/ 1/ 2 11:26 太陽に2732黒点群が発生しています。太陽風はやや低速になっています。
2019/ 1/ 3 10:50 2732黒点がより大きくなっています。これから太陽風の高まりが始まりそうです。
2019/ 1/ 4 10:17 太陽風は300km/秒と低速の状態が続いています。
2019/ 1/ 5 12:55 太陽風の速度は500km/秒近くに高まっています。磁気圏の活動も高まっています。
2019/ 1/ 6 12:36 500km/秒の高速太陽風が続き、磁気圏も活動的です。
2019年1月6日日曜日
2006年~2009年 米・住宅価格の推移 (中間値、景気後退期)
上の最初のグラフは、2006年から2009年までの米国の景気後退期における、CPI-U(都市部の全消費者)の前年同月比の12ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、殆どの期間で、インフレ率が4%以下だったことから、株式投資(ショート戦略)に適した時期だったと考えられます。
赤い点線は、住宅投資に適したCPIの上限と考えられる、8%のラインです。
深緑の点線は、株式投資に適したCPIの上限と言われている、4%のラインです。
この時期は、殆どの期間で、インフレ率が4%以下だったことから、株式投資(ショート戦略)に適した時期だったと考えられます。
上から二番目のグラフは、同じ期間での米・住宅販売価格の中間値の名目値と実質値の推移です。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
インフレ率が低いものの、住宅バブルの崩壊の影響で、住宅価格の名目値と実質値は、大きく減少しています。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
トレンドを見易くするために、12ヶ月移動平均をプロットしています。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
インフレ率が低いものの、住宅バブルの崩壊の影響で、住宅価格の名目値と実質値は、大きく減少しています。
注)
実質値は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した年月を起点として、CPI-U(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
上から三番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。(参考)
上から四番目のグラフは、米国の過去の住宅販売価格(中間値)の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
2006年から2009年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス9%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス13%となっています。
名目と実質の両方で、最低の上昇率となっています。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
2006年から2009年までの米国の景気後退期においては、名目の上昇率は、マイナス9%だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス13%となっています。
名目と実質の両方で、最低の上昇率となっています。
上から五番目のグラフは、同じ期間での米・S&P500指数の名目値と実質値の景気後退期ごとの上昇率です。(参考)
【注意事項】
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
1.当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時からCAB(化学活動バロメータ)の反転までの期間とし、NBERが発表している公式見解とは異なります。
2018/9 米・石油消費額 対GDP比 2.18% ▼
2018年9月の米国の石油製品消費額の対GDP比は、前月から0.13ポイント低下して、2.18%となりました。
2ヶ月連続の低下です。
2ヶ月連続の低下です。
上の最初のグラフは、米国における石油製品の消費額のGDPに対する比率を、1973年1月からプロットしたものです。
点線は、全期間での平均値です。
点線は、全期間での平均値です。
上の二番目のグラフは、同じ値を、2006年1月からプロットしたものです。
【計算方法】
・石油消費額 = 石油製品の消費量 × 原油価格
・原油価格は、EIAのサイトから初期購入価格を取得。
・石油消費額の過去データは、EIAのサイトから取得。
・石油消費額の直近データは、IEAのサイトから取得。
・GDPの過去データは、セントルイス連銀のサイトから取得。
・各年の途中月(2月~12月)のGDPは、翌年のGDPとの差額を経過月数で按分比例して求める。
・石油消費額 = 石油製品の消費量 × 原油価格
・原油価格は、EIAのサイトから初期購入価格を取得。
・石油消費額の過去データは、EIAのサイトから取得。
・石油消費額の直近データは、IEAのサイトから取得。
・GDPの過去データは、セントルイス連銀のサイトから取得。
・各年の途中月(2月~12月)のGDPは、翌年のGDPとの差額を経過月数で按分比例して求める。
2018/11 世界の原油需要 9,920万バレル/日 =>
IEAが発表した2018年12月13日リリースのレポートによると、2018年11月時点における2018年の世界の原油需要予測は、前月と変わらず、日量9,920万バレルでした。
上のグラフは、2017年1Qからの世界の原油需給バランス(※供給超過量)の推移です。
※
原油需給バランス(供給超過量)=原油供給量 - 原油消費量
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原油需給バランス(供給超過量)=原油供給量 - 原油消費量
2019年1月5日土曜日
2018/11 米国・原油生産量 1,618万バレル/日 ▼
IEAが発表した2018年11月の米国の原油生産量は、前月から5万バレル減って、日量1,618万バレルとなりました。
【2017年】
年平均 13.27
【2018年】
2Q 15.06 3Q 15.98
9月 16.28
10月 16.23 11月 16.18
単位:百万バレル/日
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