2018/8 米・自動車走行マイル数 +1.2% 前年同月比 △

・米・運輸省
・２０１８年８月
・自動車走行マイル数
・２８６６億マイル
・前年同月比、１．２％増
・DOT Traffic Volume Trends Historical cvmt

2018/11 米・シェール原油生産性 前月比 +7.8% △

・米・エネルギー情報局（ＥＩＡ） ・２０１８年１１月 ・米・掘削生産性レポート ・パーミアン地区シェール油田生産性、５９５バレル／リグカウント・日 ・前月比、７．８％増 ・前年同月比、０．３％減 ・EIA Drilling Productivity Report

この

2018/8 米・住宅価格指数 +5.5% 20都市 前年同月比 ▼

米Ｓ＆Ｐ社から、２０１８年８月の米国の住宅価格指数（ケースシラー指数、２０都市圏、季節調整前）が発表され、前年同月比５．５％の上昇となりました。

全国指数は、前年比５．８％増となっています。

上の最初のグラフは、１９８７年からのケースシラー指数（名目、季節調整後）の推移です。
青い線が、１０都市の指数で、赤い線が、２０都市の指数、黄色い線が、全国市場指数です。

拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。
Case-Shiller: National House Price Index increased 5.8% year-over-year in August

上の二番目のグラフは、ケースシラー指数（名目、季節調整後）の対前年比の推移です。

2018/7 米・石油消費額 対GDP比 2.40% △

２０１８年７月の米国の石油製品消費額の対ＧＤＰ比は、前月から０．１３ポイント上昇して、２．４０％となりました。
２ヶ月ぶりの上昇です。

上の最初のグラフは、米国における石油製品の消費額のＧＤＰに対する比率を、１９７３年１月からプロットしたものです。
点線は、全期間での平均値です。

上の二番目のグラフは、同じ値を、２００６年１月からプロットしたものです。

【計算方法】
・石油消費額　＝　石油製品の消費量　×　原油価格
・原油価格は、ＥＩＡのサイトから初期購入価格を取得。
・石油消費額の過去データは、ＥＩＡのサイトから取得。
・石油消費額の直近データは、ＩＥＡのサイトから取得。
・ＧＤＰの過去データは、セントルイス連銀のサイトから取得。
・各年の途中月（２月～１２月）のＧＤＰは、翌年のＧＤＰとの差額を経過月数で按分比例して求める。

【データ源泉】
EIA International Energy Statistics
U.S. Crude Oil First Purchase Price
IEA Oil Market Report: OIL DEMAND IN SELECTED OECD COUNTRIES1
GDPA
GDPC1
IMF world economic outlook => United States => Gross domestic product, current prices U.S. dollars

2018/8 不動研住宅価格指数（首都圏） 90.89 △

・日本不動産研究所 ・２０１８年８月 ・不動研住宅価格指数 ・首都圏総合指数、９０．８９ポイント ・前月比、０．４９ポイント増 ・日本不動産研究所　不動研住宅価格指数 ・不動研住宅価格指数とは、首都圏の中古マンションに関して、財団法人東日本不動産流通機構に登録された成約情報を活用し、同一物件の価格変化に基づいて算出された指数です。

2018/9 米・個人消費支出 +0.4% 前月比 ▼

米・商務省から、２０１８年９月の米国の個人消費支出が発表され、前月比０．４％増となりました。

BEA
米個人支出は堅調、所得は鈍化－インフレ指標は当局目標と一致

【個別指標】

個人所得　＋０．２％（前月比）　▼　(Personal income, current dollars)
個人消費支出　＋０．４％（前月比）　▼　(Personal consumption expenditures: Current dollars)
ＰＣＥ価格指数　＋２．０％（前年比）　▼　(PCE price index)
コアＰＣＥ価格指数　２．０％（前年比）=>　(PCE price index, excluding food and energy)

2018/9 世界の原油需要 9,920万バレル／日 ▼

ＩＥＡが発表した２０１８年１０月１２日リリースのレポートによると、２０１８年９月時点における２０１８年の世界の原油需要予測は、前月から１０万バレル減って、日量９，９２０万バレルでした。

上のグラフは、２０１７年１Ｑからの世界の原油需給バランス（※供給超過量）の推移です。
※
原油需給バランス（供給超過量）＝原油供給量　－　原油消費量

2018/9 米国・原油生産量 1,544万バレル／日 △

ＩＥＡが発表した２０１８年９月の米国の原油生産量は、前月から３万バレル増えて、日量１，５４４万バレルとなりました。 【２０１７年】 年平均　１３．２７ 【２０１８年】 ２Ｑ　１５．０７ ３Ｑ　１５．４７ ７月 １５．５７ ８月 １５．４１ ９月 １５．４４ 単位：百万バレル／日

2018/10/4週 日本の倒産 大型 0 中小規模 2

２０１８年１０月第４週の日本の大型倒産（負債２００億円以上）は、有りませんでした。
３週連続で大型倒産が発生しませんでした。

負債２００億円未満の中小規模の倒産は、２件でした。

中小規模の倒産の中で最大の負債額は、株式会社メイクソフトウェアの、２１億円でした。

TDB

2018/10/3週 日本の倒産 大型 0 中小規模 1

２０１８年１０月第３週の日本の大型倒産（負債２００億円以上）は、有りませんでした。
２週連続で大型倒産が発生しませんでした。

負債２００億円未満の中小規模の倒産は、１件でした。

中小規模の倒産の負債額は、ＴＳ商事株式会社（旧：トリスミ集成材株式会社）の、４２．８億円でした。

TDB

2018/10/4週 黒点数 0=>0 Max:0 Min:0

２０１８年１０月第４週の黒点情報・・・無黒点が１２日間継続中 SILS Daily Estimated Sunspot Number Column No.5 宇宙天気ニュースより 2018/10/23 12:11　太陽風は低速に戻っています。太陽は無黒点です。 2018/10/24 12:43　低速の太陽風が続き、磁気圏も穏やかです。 2018/10/25 13:47　太陽風は350km/秒と低速で、磁気圏も穏やかです。 2018/10/26 12:27　低速の太陽風が続いています。 2018/10/27 13:10　太陽風は平均的な速度に戻りました。磁気圏では小規模の活動が起きています。 2018/10/28 12:40　太陽風の速度は下がり、低速になっています。磁気圏は穏やかです。

2006年～2009年 日本の実質株価の推移 (景気後退期)

上の最初のグラフは、２００６年から２００９年までの日本の景気後退期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
この時期は、リーマンショックの景気後退の時期で、原油価格の高騰などで一時的にデフレを脱したものの、深刻な景気後退の影響で、デフレに逆戻りしました。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
全ての期間で、実質値と名目値の差は僅かでした。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気後退期毎に示したものです。
グラフ上、水色が名目上昇率で、紫色が実質上昇率です。
２００６年から２００９年までの日本の景気後退期においては、名目と実質の上昇率は、ともに、マイナス４１％でした。
日本の過去６回の景気後退の中で、名目値は、最も、低い上昇率で、実質値は下から３番目の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気後退期は、米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時から日本の街角指数(一致指数の１２ヶ月移動平均)の反転までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。

2018/9 ロシア原油生産量 1,174万バレル／日 △

ＩＥＡが発表した２０１８年９月のロシア原油生産量は、前月から１５万バレル増えて、日量１，１７４万バレルとなりました。 【２０１７年】 年平均　１１．３６ 【２０１８年】 ２Ｑ　１１．３８ ３Ｑ　１１．６４ ７月 １１．６０ ８月 １１．５９ ９月 １１．７４ 単位：百万バレル／日

2018/9 イラン原油生産量 345万バレル/日 ▼

ＩＥＡが発表した２０１８年９月のイランの原油生産量は、前月から１８万バレル減って、日量３４５万バレルとなりました。 【２０１７年】 年平均　３．８１ 【２０１８年】 ２Ｑ　３．８４ ３Ｑ　３．６２ ７月　３．７８ ８月　３．６３ ９月　３．４５ 単位：百万バレル／日

2018/9 イラク原油生産量 465万バレル/日 =>

ＩＥＡが発表した２０１８年９月のイラクの原油生産量は、前月と変わらず、日量４６５万バレルとなりました。 【２０１７年】 年平均　４．４７ 【２０１８年】 ２Ｑ　４．４７ ３Ｑ　４．６２ ７月　４．５６ ８月　４．６５ ９月　４．６５ 単位：百万バレル／日

2018/9 サウジアラビア原油生産量 1052万バレル/日 △

ＩＥＡが発表した２０１８年９月のサウジアラビアの原油生産量は、前月から１０万バレル増えて、日量１０５２万バレルとなりました。

【２０１７年】
年平均　９．９６

【２０１８年】
２Ｑ　１０．１４
３Ｑ　１０．４３

７月　１０．３５
８月　１０．４２
９月　１０．５２

単位：百万バレル／日

2018/3Q 米・住宅投資 対ＧＤＰ比(速報値) 3.9% =>

米・商務省から２０１８年３ＱのＧＤＰ成長率（速報値）が発表され、米国の住宅投資のＧＤＰに占める割合は、前期と変わらず、３．９％となりました。

BEA

上のグラフは、１９４７年１Ｑからの米国の住宅投資のＧＤＰ占有率の推移です。

A011RE1Q156NBEA

2018/3Q 米・ＧＤＰ 年率前期比 +3.5% (速報値) ▼

・米・商務省 ・２０１８年３Ｑ ・米・ＧＤＰ（速報値） ・実質ＧＤＰ、１８兆６７１４億ドル ・前期比、０．８６％増 ・前年同期比、３．０％増 ・年率換算前期比、３．５％増 ・米ＧＤＰ:７－９月速報値、前期比年率3.5％増－消費や在庫が寄与 ・FRED GDPC1

2018/6 中国・外貨準備適正率 97.9% =>

２０１８年６月の中国の外貨準備適正率は、前月と変わらず、９７．９％となりました。

外貨準備適正率 = 外貨準備高　÷　外貨準備必要額

上のグラフは、２０１４年６月からの中国の外貨準備高と通貨の安定に必要とされる外貨準備必要額の推移です。

注)
外貨準備必要額は、IMFの基準に準拠して、以下の計算式で求めています。

外貨準備必要額　= 10%×輸出額 + 10%×広義マネーサプライ(M2) + 30%×短期負債 + 20%×その他負債(長期債務)

2018/10 米・化学活動バロメーター 122.94 ▼

・米国化学評議会 ・２０１８年８月 ・米・化学活動バロメーター（ＣＡＢ） ・ＣＡＢ、１２２．９４ ・前月比、０．２２ポイント減 ・前年同月比、３．０％増 ・Chemical Activity Barometer=>Chemical Activity Barometer vs. Industrial Production

2018/10/3週 米・失業保険申請 21.5万件 △

・米・労働省
・２０１８年１０月２０日
・米・新規失業保険申請件数、２１．５万件
・前週比、０．５万件増
・IC4WSA

2018/9 米・住宅販売レシオ 9.3 △

２０１８年９月の米国の住宅販売レシオは、９．３となりました。 　 中古住宅販売（年率）Ａ：５１５万戸 新築住宅販売（年率）Ｂ：５５．３万戸 住宅販売レシオ（＝Ａ／Ｂ）：９．３ 上のグラフは、１９９４年からの新築住宅販売と中古住宅販売を重ね合わせたものです。 住宅バブル崩壊の影響で、ギャップが広がりましたが、現在は縮小傾向にあります。 拡大図は、以下のリンクを開いて、グラフをクリックしてください。 A few Comments on September New Home Sales

2018/9 米・新築住宅販売 年率55.3万戸 ▼

・米・商務省 ・２０１８年９月 ・米新築住宅販売戸数 ・新築一戸建て住宅の販売戸数（季節調整済み）年率換算、５５．３万戸 ・前月比、５．５％減 ・米新築一戸建て住宅販売　9月5.5%減　予測大きく下回る ・FRED HSN1F

2018/2Q 中国・対外債務 +1.5% 前期比 ▼

中国国家外為管理局（ＳＡＦＥ）が発表した、２０１８年２Ｑの中国の対外債務残高は、前期比、１．５％増の１兆６３９５億ドルとなりました。
前年同期比では、２１．１％増です。

上のグラフは、２０１４年４Ｑからの中国の対外債務残高の、短期債務／長期債務別の推移です。

China SAFE

2018/4Q 主要銀行貸出動向 住宅ローン需要D.I. +1 △

日本銀行が発表した、２０１８年４Ｑの主要銀行貸出動向アンケート調査によると、住宅ローンの資金需要Ｄ．Ｉ．は、前期比２ポイント増の、＋１ポイントとなりました。 住宅ローンの資金需要Ｄ．Ｉ．のトレンドを表す４四半期移動平均は、前期比１．０ポイント減の、＋２．５ポイントとなりました。 主要銀行貸出動向アンケート調査 日本銀行時系列統計データ検索サイト 上のグラフは、２００１年１Ｑからの住宅ローンの資金需要Ｄ．Ｉ．の推移です。 トレンドを分かりやすくするために、４四半期移動平均をプロットしています。

2018/10/12 米・非金融レバレッジ量リスク指数 -0.86 △

・米シカゴ連銀
・２０１８年１０月１２日
・非金融レバレッジ量指数（ＮＦＣＩ）
・ＮＦＣＩリスク指数、マイナス０．８６ポイント
・４週間前と変わらず
・FRED NFCIRISK

2018/10/19 米国債イールドカーブ 0.87 ▼

２０１８年１０月１９日時点における米国債イールドカーブの９０日移動平均は、０．８７％となりました。 ３０日前から０．０６ポイントの低下でした。 注） 米国債イールドカーブ　＝　１０年米国債利回り　－　３ヶ月米国債利回り FRB Selected Interest Rates (Daily) - H.15 上の最初のグラフは、１９８２年５月１２日からの米国債イールドカーブの９０日移動平均の推移です。 上から二番目のグラフは、２００６年１月３日からの米国債イールドカーブの９０日移動平均の推移です。

2018/9 米・M2 前月比 +0.2% ▼

・ＦＲＢ
・２０１８年９月
・米・マネーサプライ（通貨供給量）統計
・Ｍ２、１４兆２４１６億ドル
・前月比、０．２％増
・前年同月比、３．９％増
・FRB current release
　FRED M2SL

2018/9 米・マネタリーベース 前月比 -0.9% ▼

・ＦＲＢ
・２０１８年９月
・米・マネタリーベース
・マネタリーベース。３兆５７２８億ドル
・前月比、０．９％減
・前年同月比、８．１％減
・FRED AMBSL
・グラフの値は、セントルイス連銀による補正後の値であり、報道発表の値とは異なります。

2018/10 FRB総資産 対GNP比 20.6% ▼

２０１８年１０月１８日の週におけるＦＲＢの総資産は、４兆２２６１億ドルとなり、対ＧＮＰ比で、２０．６％となりました。前月比、０．３ポイントの低下でした。

上の最初のグラフは、１９２９年からの、米国のＧＮＰに対するＦＲＢ総資産の比率の推移です。

上の二番目のグラフは、２００６年からの、米国のＧＮＰに対するＦＲＢ総資産の比率の推移です。
注）
直近年のＧＮＰは、直近の四半期の名目ＧＤＰの前年同期比の平均値を前年のＧＮＰに乗じ、さらに、経過月数を按分比例して求めています。

【ＦＲＢ総資産】
１９１４年～２００１年・・・Annual Report of the Board of Governors of the Federal Reserve System
２００２年～前年・・・WALCL=>Annual,End of Period
直近・・・FRB Current Release

【米国の名目ＧＮＰ、季節調整前】
GNPA

【米国の名目ＧＤＰ、季節調整前】
GDP

2018/10/3週 日本の倒産 大型 0 中小規模 1

２０１８年１０月第３週の日本の大型倒産（負債２００億円以上）は、有りませんでした。
２週連続で大型倒産が発生しませんでした。

負債２００億円未満の中小規模の倒産は、１件でした。

中小規模の倒産の負債額は、ＴＳ商事株式会社（旧：トリスミ集成材株式会社）の、４２．８億円でした。

TDB

2018/10/3週 黒点数 12=>0 Max:12 Min:0

２０１８年１０月第３週の黒点情報・・・再度、無黒点に戻る SILS Daily Estimated Sunspot Number Column No.5 宇宙天気ニュースより 2018/10/16 12:15　高速の太陽風は続いていますが、これから下がりそうです。 2018/10/17 12:41　高速太陽風は終わりかけています。太陽に小さい黒点が見えています。 2018/10/18 13:21　太陽風はやや低速になっています。太陽は無黒点です。 2018/10/19 11:42　太陽風は低速になり、磁気圏も静穏です。太陽風の高まりが始まるかもしれません。 2018/10/20 13:34　太陽風の速度は300km/秒まで下がっています。太陽は無黒点です。 2018/10/21 13:29　太陽風はかなり低速になっています。太陽に黒点が現れています。

2002年～2007年 日本の実質株価の推移 (景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００２年から２００７年までの日本の景気拡大期における、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
この時期は、大金の期間で、インフレ率が０を下回る、デフレの時期でしたので、株価が上昇し難い時期だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での日経平均株価の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
実質値は、日本の鉱工業生産指数の反転が発生した年月を起点として、ＣＰＩ(東京都区部持ち家の帰属家賃を除く総合)を使用して、算出しています。
インフレ率の低下により、名目値と実質値の差が小さく、実質値が名目値を逆転して上回る時期もありました。

上から三番目のグラフは、日本の過去の日経平均株価の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００２年から２００６年までの日本の景気拡大期においては、名目の上昇率、実質の上昇率ともに、プラス４６％でした。
過去６回の景気拡大期の中で、いずれも、上から四番目の上昇率となっています。

【注意事項】
１．当記事における景気拡大期は、街角指数の一致指数の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、内閣府が発表している公式の景気循環とは異なります。

2018/8 中国・輸出額 -0.4% 前月比 △

ＯＥＣＤが発表した、２０１８年８月の中国の輸出額は、前月比０．４％減の、２０５７億ドルとなりました。
前年同月比では、９．４％増です。

上のグラフは、２００６年１月からの中国の輸出額の推移です。
トレンドを明らかにするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。
水色の部分は、米国の景気後退期間です。

FRED XTEXVA01CNM667S

2018/7 中国・M2 -3.4% 前月比 ▼

ＩＭＦが発表した、２０１８年７月の中国のＭ２は、前月比３．４％減の、２６兆４４５７億ドルとなりました。 前年同月比では、９．９％増です。 上のグラフは、２００６年１月からの中国のＭ２の推移です。 水色の部分は、米国の景気後退期間です。 FRED MYAGM2CNM189N FRED EXCHUS

2018/9 米・実質株価 +0.3% 前月比 ▼

２０１８年９月の米・Ｓ＆Ｐ５００指数は、物価変動を除いた実質値で、前月比０．３％増となりました。 上の最初のグラフは、現在の米国の景気拡大期における、直近月までのCPI-Uの前年同月比の推移です。トレンドを分かり易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。 薄緑色の横線は、株式投資に適したCPIの上限と言われる、４%のラインです。 また、赤い横線は、景気拡大期の開始位置を示すために、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月から右側に直線を引いています。 上から二番目のグラフは、現在の米国の景気拡大期における、直近月までの米・S&P500指数の名目値と実質値の推移です。実質値は、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月を起点に、CPI-Uの前年同月比を使用して求めています。 緑色の折れ線グラフは、S&P500指数の名目値の推移です。 青色の折れ線グラフは、S&P500指数の実質値の推移です。 また、赤い横線は、景気拡大期の開始位置を示すために、CAB(化学活動バロメータ)が反転した年月から右側に直線を引いています。 上から三番目のグラフは、１９６１年１月からの米国のCPI-Uの前年同月比の推移です。トレンドを分かり易くするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。 薄緑色の横線は、株式投資に適したCPIの上限と言われる、４%のラインです。 上から四番目のグラフは、１９６１年１月から直近月までの、米国の景気循環(景気拡大期と景気後退期)毎の米・S&P500指数の名目値と実質値の上昇率を、時系列上にプロットしたものです。 緑色の棒グラフは、景気拡大期におけるS&P500指数の実質値の上昇率です。 赤色の棒グラフは、景気後退期におけるS&P500指数の名目値の上昇率です。 yahoo.com SP500