2001年～2007年 米・実質株価の推移 (景気拡大期)

上の最初のグラフは、２００１年から２００７年までの米国の景気拡大期における、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)の前年同月比の１２ヶ月移動平均の推移と景気指標との関係を表したものです。
点線は、株式投資に適したＣＰＩの上限と言われている、４％のラインです。
全ての期間で、４％を下回るインフレ率となっていることから、この時期は、株式投資に適した時期だったと言えます。

上から二番目のグラフは、同じ期間での米・Ｓ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の推移です。
グラフ上、実線が名目値で、破線が実質値です。
実質値は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転が発生した年月を起点として、ＣＰＩ－Ｕ(都市部の全消費者)を使用して、算出しています。
インフレ率を見ると株式投資に適した時期でしたが、一つ前の景気拡大期で株式のバブルが発生したため、その影響が残ってしまい、実質値では、僅かに下落しました。

上から三番目のグラフは、米国の過去のＳ＆Ｐ５００指数の名目値と実質値の上昇率を景気拡大期毎に示したものです。
グラフ上、緑色が名目上昇率で、橙色が実質上昇率です。
２００１年から２００６年までの米国の景気拡大期においては、名目の上昇率は、１６％だったのに対して、実質の上昇率は、マイナス１％となりました。
過去８回の景気拡大期で、下から三番目の低い実質株価の上昇率でした。

【注意事項】
１．当記事における景気拡大期は、ＣＡＢ（化学活動バロメータ）の反転から米国債イールドカーブに逆イールドが出現した時までの期間とし、ＮＢＥＲが発表している公式見解とは異なります。