投資観 第１０回 １９９１年の日本の景気後退と逆イールドとの関係

前回は、１９９０年の米国の景気後退と住宅統計、ＩＳＭ製造業業況指数との関係について述べました。

今回は、１９９１年の日本の景気後退と、米国債のイールドカーブ（逆イールド）との関係について述べます。

以下のグラフは、１９８８年１月から１９９４年１２月までの日経平均株価の月次終値の推移です。

青い長方形が日本の景気後退期間を表し、黄色い長方形が米国の景気後退期間を表しています。

日本がバブル景気の最中であった、１９８９年６月１２日に米国のイールドカーブに逆イールドが出現し、その、１４か月後に、米国は景気後退に入りました。

米国の景気後退入りから、さらに、７ヶ月遅れて、日本の景気後退が、１９９１年３月から始まりました。この景気後退は、不動産／株式バブルの崩壊を伴っていたため、３２ヶ月間という長期で深刻な景気後退となりました。

日米の景気後退の重複期間は、僅かに一か月でしたが、これらを、日米連動型の景気後退と見なすと、逆イールドの発生は、日本の景気後退の先行指標としても、有効に機能していたことが分かります。

ここで、米国債のイールドカーブを利用した日本株の投資パフォーマンスを、逆イールドを検知した１９８９年６月に、日経平均を売却した場合（３万２９４８円）の機会損失と損失回避の差として、以下のように算出してみます。

機会損失・・・景気後退入り前の最高値である１９８９年１２月の３万８９１５円で、売却しなかったことによる利益機会の損失割合。

　　（３８９１５　－　３２９４８）　÷　３２９４８　×　１００％　＝　１８．１

損失回避・・・景気後退期間中の最低値である１９９２年７月の１万５９１０円まで保有しなかったことによる損失の回避の割合。

　　（１５９１０　－　　３２９４８）　÷　３２９４８　×　１００％　×　（－１）　＝　５１．７

投資パフォーマンス　＝　損失回避　－　機会損失　＝　３３．６

日本がバブル景気の崩壊だったのに対して、米国ではバブルが発生せず軽微な景気後退だったため、日経平均の投資パフォーマンス（５１．７）は、米国株のＳ＆Ｐ５００指数の投資パフォーマンス（９．１）を大きく上回っています。

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今回まで、米国と日本の景気後退の先行指標として、イールドカーブの有効性について述べてきました。次回からは、米国の景気後退の終了の先行指標として、ＣＡＢについて説明します。