投資観 第１３回 日本の景気後退の終了と景気ウォッチャー調査との関係

前回は、ＣＡＢとイールドカーブを売買の指標に利用した場合の、米国株の投資収益について、調べてみました。

今回は、日本の景気後退の終了と、景気ウォッチャー調査の現状判断Ｄ．Ｉ．との関係について、調べてみます。

以下の図は、２００１年９月から２０１５年９月までの、景気ウォッチャー調査の現状判断Ｄ．Ｉ．の１２ヶ月移動平均の推移です。

過去４回の景気後退のうち、３回で、景気後退の終了の１ヶ月後に、現状判断Ｄ．Ｉ．が底入れをしています。

景気後退の終了　→　現状判断Ｄ．Ｉ．の底　→　月差
※２００２年１月　→　２００２年２月　→　＋１ヶ月
※２００９年３月　→　２００９年４月　→　＋１ヶ月

２０１２年１１月　→　２０１２年１２月　→　＋１ヶ月
２０１４年８月　→　２０１５年３月　→　＋７ヶ月

特に、※を付けた２００２年（ＩＴバブル後）と２００９年（リーマンショック時）の景気後退に着目すると、米国の景気後退に連動したこれらの日本の景気後退では、その終了の一箇月後に、景気ウォッチャー調査の現状判断Ｄ．Ｉ．が底入れしています。

このように、景気ウォッチャー調査の現状判断Ｄ．Ｉ．は、日本の景気後退の終了の一致指標として、比較的に良好に機能しており、特に、米国の景気後退と連動している場合は、景気後退の終了の一か月後に、現状判断Ｄ．Ｉ．が底入れすることが推定されます。

実務上は、現状判断Ｄ．Ｉ．の底入れを確認するために、Ｄ．Ｉ．の上昇を示す翌月のデータが必要であり、さらに、統計の公表のタイムラグが一箇月あるため、景気後退の終了は、その三ヶ月後に確認が可能となります。

景気後退の終了（ｎ月）
↓
現状判断Ｄ．Ｉ．の底入れ（ｎ＋１月）
↓
現状判断Ｄ．Ｉ．が上昇に転じる（ｎ＋２月）
↓
公表値から景気後退を確認（ｎ＋３月）

次回は、この景気ウォッチャー調査の現状判断Ｄ．Ｉ．と米国債のイールドカーブを売買の指標に用いた日本株の長期的な投資収益のシミュレーションを行ってみたいと思います。