投資観 第３回 ２００８年の米国の景気後退と住宅統計、逆イールドの関係

前回は、２００８年の米国の景気後退における、米国の株価とイールドカーブの関係について、述べました。

今回は、米国の景気後退の先行指標として、イールドカーブとともに、代表的な指標である住宅統計との関連について、前回と同様に、２００８年の景気後退を例に挙げて説明します。

以下のグラフは、１９８２年５月１２日からの米国債イールドカーブの推移です。（前回、既出）

また、以下のグラフは、米国の住宅統計の中で、主要指標の一つである住宅着工戸数の２００２年１月から２０１０年１２月の推移です。トレンドを分かりやすくするために、１２ヶ月移動平均をプロットしています。

グラフ上のＸの文字の位置が、逆イールドが初めて発生していた日付（２００６年３月２９日）です。
この、逆イールド発生とほぼ同じ時期に、住宅着工戸数がピークアウトしており、両方の指標が、米国の景気後退を示唆していたことが分かります。

ただし、実際の住宅着工戸数のピークアウトを確認出来たのは、住宅着工戸数が大きく減少した後の、グラフ上のＹの文字の位置（２００６年１０月分）のデータ公表時点であり、カレンダー日付では、２００６年１１月半ばだったと考えられます。

このように、住宅着工戸数は、景気後退の先行指標として、イールドカーブと同様の精度を持っていますが、一般的な統計データと同様に、ピークアウトの確認は、事象の発生から、４～６ヶ月後となります。

それに対して、逆イールドは、日次データの分析によって、事象の発生した当日に確認出来るという、有利な特徴を持っています。イールドカーブは、実務上、最も早期に米国の景気後退を知ることが出来る、優れた先行指標であると言えます。

次回は、イールドカーブと日本の景気後退の関係について、また、２００８年を例に説明したいと思います。