投資観 第２回 ２００８年の米国の景気後退と株価、逆イールドの関係

前回は、米国債イールドカーブが、米国の景気後退の先行指標としての特徴を持つことを説明しました。

今回は、米国の株価が、景気後退の先行指標として機能しているかどうかを、イールドカーブと比較しながら、２００８年のリーマンショック時の景気後退を例に説明します。

以下のグラフは、前回に掲示した、１９８２年５月１２日からの米国債イールドカーブの推移です。

また、以下のグラフは、米国の代表的な株価指数であるＳ＆Ｐ５００指数の、２００２年１月から２０１０年１２月までの月次終値の推移です。

グラフ上の、Ｘの文字の位置（２００６年３月２９日）が、この期間中で初めて、米国債イールドカーブの逆イールドが出現した時点です。

その後、株価指数は、さらに、上昇して、景気後退入りの３ヶ月前の２００７年１０月に、ピークアウトしています。

一見、グラフからは、株価指数が景気後退の先行指標として機能しているように見えますが、実際に、株価指数のピークアウトを確認するためには、株価が十分に下がっていることを見届ける必要があります。

例えば、グラフ上の、Ｙの文字の位置（２００８年３月）には、株価指数のピークから約１７％の下落となり十分に下落していますが、この時点では、既に米国は景気後退入りしていました。

また、グラフ上のＡやＢの時点のように、株価が大きく下落していても、景気後退とは無関係な場合もあります。
このように、株価を景気後退の先行指標として利用すると、確認するタイミングが遅れたり、誤って景気後退を予測してしまうリスクが高くなるため、実務上、難しいと言えます。

それに対して、逆イールドの検出は、判断基準の曖昧さがなく、景気後退の１から数四半期前、即ち、株価がピークアウトする前に、確認出来るため、投資実務上も優れた先行指標と言えます。

ここで、２００６年３月における、逆イールドを使った株式投資のパフォーマンスを機会損失と損失回避の差として、算出すると以下のようになります。

機会損失・・・景気後退入り前の最高値である２００７年１０月の１５４９．４ポイントまで、保有しなかったことによる利益機会の損失。

　　（１５４９．４　－　１２９４．９）　÷　１２９４．９　×　１００％　＝　１９．６

損失回避・・・景気後退入り後の最低値である２００９年３月の７９７．９ポイントまで保有しなかったことによる損失の回避。

　　（７９７．９　－　　１２９４．９）　÷　１２９４．９　×　１００％　×　（－１）　＝　３８．３

投資パフォーマンス　＝　損失回避　－　機会損失　＝　１８．７

次回は、米国の景気後退の先行指標として、イールドカーブとともに、重要な住宅関連指標について、述べることにします。