投資観 第４回 ２００８年の日本の景気後退と逆イールドの関係

前回は、２００８年の米国の景気後退における、住宅統計と米国債イールドカーブの関係について、述べました。

今回は、２００８年の日本の景気後退と米国債イールドカーブの関係について、述べます。

まず、日本と米国の歴史的な景気後退の関係を整理してみます。

以下のグラフは、１９５０年１月からの日本と米国の景気後退期間を比較したグラフです。
上段（深緑色）が米国の景気後退期間を表し、下段（朱色）が日本の景気後退期間を表しています。

１９５０年以降、日本では、１６回の景気後退が発生し、そのうち、半数の８回の景気後退が、米国の景気後退と時期的に重なっています。

また、１９７０年以降は、米国が景気後退に陥ると、日本もほぼ同時期に景気後退に陥っています。

このように、現時点では、米国の景気後退を予測することによって、日本の景気後退を予測する可能性が高く、従って、米国の景気後退の先行指標であるイールドカーブは、日本の景気後退の先行指標であるとも言えます。

以下のグラフは、日経平均株価の、２００２年１月から２０１０年１２月までの月次終値の推移です。

青い長方形が日本の景気後退期間を表し、黄色い長方形が米国の景気後退期間を表しています。

２００６年３月２９日に米国債イールドカーブの逆イールド（９０日移動平均）が発生し、その、２２ヶ月後に、米国が景気後退に入り、さらに、その、２か月後に、日本が景気後退に入りました。

米国債の逆イールドを検知した２００６年３月に、日経平均を売却した場合（１万７０５９円）のパフォーマンスを、機会損失と損失回避の差として、算出すると以下のようになります。

機会損失・・・景気後退入り前の最高値である２００７年６月の１万８１３８円まで、保有しなかったことによる利益機会の損失割合。

　　（１８１３８　－　１７０５９）　÷　１７０５９　×　１００％　＝　６．３

損失回避・・・景気後退入り後の最低値である２００９年２月の７５６８円まで保有しなかったことによる損失の回避の割合。

　　（７５６８　－　　１７０５９）　÷　１７０５９　×　１００％　×　（－１）　＝　５５．６

投資パフォーマンス　＝　損失回避　－　機会損失　＝　４９．３

前々回の記事で計算した、Ｓ＆Ｐ５００指数の投資パフォーマンスと比較すると以下のようになります。

４９．３（日経平均の投資パフォーマンス）　＞　１８．７（Ｓ＆Ｐ５００指数の投資パフォーマンス）

このように、２００８年の景気後退では、逆イールドを売却の指標とした場合、日本株の投資パフォーマンスの方が、米国株を上回っていたことになります。

次回は、さらに、時代を遡って、２００１年の景気後退（ドットコムバブルあるいはＩＴバブルの崩壊）におけるイールドカーブと米国株の関係について述べたいと思います。