１．前回のまとめ
前回は、１９９５年前後の金融危機・アジア危機前の景気回復期における、日本の長期金利と住宅資金貸付額との関係を調べた結果、この時期は、消費税増税の影響で、長期金利による住宅投資の自律的な制御が効いていなかったことを確認しました。
今回は、１９９０年前後の不動産バブル崩壊前の景気回復期における、日本の長期金利と住宅資金貸付額との関係を調べてみます。
２．長期金利
以下のグラフは、１９８７年１月から１９９１年１２月の日本の長期金利の推移です。
各月の月末の利回りをプロットしたものです。
データ源泉：HSCI
１９８０年代後半は、バブル景気が加熱した時期で、長期金利も、４％台から徐々に切り上がり、１回目のピークは、１９８７年９月に、６．３０７％を付け、一旦、４％台後半に低下した後、１９９０年９月に、８．１０５％で２回目のピークを付けた後に、バブル崩壊が崩壊し、景気後退によって、長期的に下落を続けていきました。
５．時系列分析
当時の状況を時系列的に詳細に振り返ると、以下のようになります。
１９８８年８月の半ばの日銀の統計発表で、１回目の新規住宅資金貸付額のピークを確認。
↓
８月末時点の長期金利は、５．６１５％と直近のピーク（前年９月の６．３０７％）から１％弱低下。
↓
その後、１９８８年末には、長期金利は、４．６１１％まで低下。
↓
●１９８８年の末時点では、長期金利の上昇→住宅投資の減少→景気の減速→長期金利の低下という流れが確認され、長期金利と住宅投資が同期的に動いていることから、長期金利による住宅投資の自律的な制御が効いており、景気はコントロールされた状態にあると判断できた。
３．新規住宅資金貸付額
以下のグラフは、上の長期金利と同じ期間（１９８７年１Ｑから１９９１年４Ｑ）の新規住宅資金貸付額の４四半期移動平均の推移です。
１回目のピークは、１９８８年１Ｑに２兆６５３７．５億円で、２回目のピークは、１９８９年４Ｑに２兆８６６５．２５億円で付けた後、右肩下がりで、２兆円を下回って行きました。
一見すると、長期金利のグラフと似た形状ですが、１回目のピークのずれが２Ｑ、２回目のピークのずれが３Ｑと、２回目の方が大きくなっています。
４．データポイント
次に、データの値で上の期間中の長期金利と新規住宅資金貸付額を比較してみます。
【長期金利】
１９８７年５月・・・３．７８％ 左側のボトム
１９８７年９月・・・６．３０７％ １回目のピーク
１９８８年１２月・・・４．６１１％ 中間のボトム
１９９０年９月・・・８．１０５％ ２回目のピーク
１９９３年１２月・・・３．４１３％ 右側のボトム
【新規住宅資金貸付額】
１９８３年３Ｑ・・・６９１９．５ 左側のボトム
１９８８年１Ｑ・・・２６５３７．５ １回目のピーク
１９８８年４Ｑ・・・２３２１９．５ 中間のボトム
１９８９年４Ｑ・・・２８６６５．２５ ２回目のピーク
１９９１年３Ｑ・・・１９１２８．２５ 右側のボトム
上のように、１回目のピークは、長期金利が２Ｑ右側にずれていました。
一方で、２回目のピークは、長期金利が３Ｑ右側にずれていました。
５．時系列分析
当時の状況を時系列的に詳細に振り返ると、以下のようになります。
１９８８年８月の半ばの日銀の統計発表で、１回目の新規住宅資金貸付額のピークを確認。
↓
８月末時点の長期金利は、５．６１５％と直近のピーク（前年９月の６．３０７％）から１％弱低下。
↓
その後、１９８８年末には、長期金利は、４．６１１％まで低下。
↓
●１９８８年の末時点では、長期金利の上昇→住宅投資の減少→景気の減速→長期金利の低下という流れが確認され、長期金利と住宅投資が同期的に動いていることから、長期金利による住宅投資の自律的な制御が効いており、景気はコントロールされた状態にあると判断できた。
↓
１９９０年５月の半ばの日銀の統計発表で２回目の新規住宅資金貸付額のピークを確認。
↓
５月末時点では、長期金利は、６．２６３％と直近のピーク（同年３月の６．８１６％）から０．３％程度の僅かな低下に留まっていた。
↓
その後、長期金利は、急上昇して、２ヶ月後の７月末には、７．０２３％と５月末から約１％上昇。
↓
●１９９０年７月末時点では、住宅投資が既にピークアウトしている中で、非同期的に、長期金利が急上昇しており、長期金利と住宅投資の自律的な制御が効いておらず、近い将来の景気の失速が予測出来る状況であった。
↓
さらに、２ヶ月後の９月末には、８．１０５％と、５月末からの約４ヶ月間で２％も上昇して、２回目のピークを付けた。
↓
翌１９９１年２月をピークに景気後退入り。
【2回目の長期金利のピークアウトが遅れた理由】
・バブル景気の加熱によって、資産価格の上昇が金利コストの上昇を大きく上回り、長期金利の上昇による投資の抑制が効かなかった。
・消費税導入の直前であり、住宅以外にも、耐久消費財などに駆け込み需要が発生していた。
・バブル景気の加熱によって、資産価格の上昇が金利コストの上昇を大きく上回り、長期金利の上昇による投資の抑制が効かなかった。
・消費税導入の直前であり、住宅以外にも、耐久消費財などに駆け込み需要が発生していた。
６．まとめ
１９９０年前後の景気回復期では、新規住宅資金貸付額と長期金利の２回のピークのうち、１回目は、両者が同期的に動き、景気後退入りが避けられましたが、２回目は、バブル景気の加熱等により長期金利のピークアウトが遅れ、景気後退に陥りました。
１９９０年前後の景気回復期では、新規住宅資金貸付額と長期金利の２回のピークのうち、１回目は、両者が同期的に動き、景気後退入りが避けられましたが、２回目は、バブル景気の加熱等により長期金利のピークアウトが遅れ、景気後退に陥りました。
このように、新規住宅資金貸付額と長期金利との同期・非同期の状況を調べることによって、住宅投資の失速による日本の景気後退入りをかなり正確に予測することが可能であると言えます。
0 件のコメント:
コメントを投稿